ECサイトとは？種類・仕組み・立ち上げの手順をプロが図解【2026年版】

「EC」「ECサイト」という言葉はすっかり耳慣れたものになっています。でも実は、「EC」とは何なのかをきちんと分からずにいる方も意外と多いようです。本稿ではECサイトの基本のキから、ECサイトで成功するための実践的なポイントや知っておくべき知識まで、幅広く解説していきます。最後に当社のEC構築パッケージ「EC-CUBE」についてもご説明していますのでぜひご覧ください！

ECサイトとは

「ECサイト」とは、「Electronic Commerce（エレクトロニック・コマース）」の略で、日本語では「電子商取引」と呼ばれます。
もともとは、インターネットを通じて商品やサービスの売買を行う仕組み全体を指す言葉でしたが、現在では主に「インターネット上で商品を販売・購入できるウェブサイト」という意味で使われることが一般的です。

近年は、企業だけでなく個人や小規模なお店でも、オンラインで商品を販売するケースが増えています。実店舗を持たずに始められる手軽さや、時間・場所を問わず販売できる利便性から、ECサイトは多くの業種でビジネスの中心的な存在になりつつあります。
一方で、インターネット上には数多くの競合が存在し、顧客との直接的な接点を持ちにくいなどの課題もあります。
つまり、ECサイトは「便利さ」と「競争の厳しさ」が表裏一体の仕組みといえるでしょう。

ECサイトを運営するメリット

時間や場所に縛られない販売ができる

ECサイトの最大の特徴は、24時間いつでも商品を販売できる点です。
お客様は自宅や外出先からでもスマートフォンで注文でき、店舗側も営業時間を気にせずに販売チャンスを広げることができます。

サービスや情報の統一がしやすい

実店舗ではスタッフによって接客のばらつきが出ることがありますが、ECサイトでは商品説明や価格、キャンペーン内容などを統一して表示できます。
どのお客様にも同じ品質の情報やサービスを届けられるのは、大きな強みです。

顧客データを活用できる

ECサイトでは、購入履歴やアクセス状況などのデータを自動的に蓄積できます。
これらの情報を分析すれば、人気商品の傾向を把握したり、リピーター向けのキャンペーンを行ったりと、販売戦略に役立てることができます。

ECサイトの課題・デメリット

競合が多く、差別化が難しい

ネット上では多くの企業や個人が販売を行っており、同じような商品が簡単に比較されます。
そのため、価格やデザイン、サービス内容などで独自性を出す工夫が必要です。

顧客と直接会えない

オンラインでは顔を合わせての接客ができません。
商品の魅力をどう伝えるか、購入後の不安をどう解消するかといった工夫が求められます。レビューやチャットサポートの導入など、信頼を築く仕組みが欠かせません。

集客に手間とコストがかかる

実店舗なら通りがかりの人が立ち寄ることもありますが、ECサイトは見つけてもらわなければ始まりません。
SNSや広告、検索エンジン対策（SEO）など、さまざまな集客施策を計画的に行う必要があります。

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ECサイトのビジネスモデル

一口に「ECサイト」といっても、その取引の形にはいくつかの種類があります。
取引の当事者が「企業同士」なのか「企業と消費者」なのか、あるいは「消費者同士」なのかによって、ビジネスの仕組みや目的が大きく異なります。
ここでは、ECでよく使われる代表的なビジネスモデルを整理しましょう。

ECの市場規模

近年、私たちの生活の中でECサイトはすっかり身近な存在になりました。今では「便利な買い物の手段」という枠を超え、経済活動全体を支える重要な仕組みの一つとなっています。
経済産業省の調査によると日本のEC市場は年々成長を続けており、特に物販や企業間取引の分野ではデジタル化の動きが加速しています。ここでは、代表的な3つのECビジネス（BtoC・BtoB・CtoC）に注目し、それぞれの市場規模の変化や特徴を見ていきましょう。

※グラフ・表の出典：経済産業省 商務情報政策局 情報経済課「令和6年度 電子商取引に関する市場調査 報告書」

BtoC ECの事業規模

次のグラフは、2014年から2024年までのBtoC EC市場規模（物販・サービス・デジタルの合計）を示したものです。

全体としてはゆるやかに右肩上がりで拡大しており、2014年の約12兆7,970億円から2024年には約26兆1,225億円へと、10年間でおよそ2倍に成長しています。このことから、消費者向けECの利用が広く浸透してきた様子がうかがえます。

分野別に見ると、物販系が依然として市場の大部分を占めていますが、サービス系やデジタル系も着実に伸びており、消費者の購買行動が多様化しているのが分かります。
年ごとの推移では、2019年から2020年にかけて一時的に横ばいまたはわずかな減少が見られたものの、その後はすぐに回復し、再び成長傾向に戻りました。
特に物販分野は、パンデミック以降のネットショッピング需要を背景に大きく伸びています。
一方で、サービス分野は対面型の影響を受けやすく変動が出やすい傾向があり、デジタル分野は比較的安定して拡大を続けています。サブスクリプションサービスやデジタルコンテンツの利用が増えていることも、その要因のひとつです。

BtoB ECの事業規模

次のグラフは、2019年から2024年までのBtoB EC市場規模とEC化率の推移を示しています。企業間の取引が着実にオンライン化している様子が見て取れます。

市場規模は2019年の約352兆9,620億円から2024年には約514兆4,069億円へと増加し、わずか5年でおよそ161兆円（約46％）も拡大しています。
この成長は一時的なものではなく、企業が業務効率の向上や取引の安定化を目的にEC化を進めている結果といえます。

また、EC化率も2019年の31.7％から2024年には43.1％へと上昇しています。
コロナ禍で一時的に取引量が落ち込んだ時期もありましたが、その経験をきっかけにオンライン化を進めた企業が多く、結果的にデジタル化の流れを後押しする形となりました。
BtoB分野では、「取引のオンライン化」が業務を効率的に進めるための現実的な手段として定着しており、今後も高い水準での利用が続くと考えられます。

CtoC ECの事業規模

CtoC ECの市場規模は、2023年に約2兆4,817億円、2024年には約2兆5,269億円となっており、成長率は1.82％とゆるやかな伸びにとどまっています。

取引額自体は大きく、個人が不要品やハンドメイド品などを売買する市場として定着していますが、成長が落ち着いてきている点は注目すべきポイントです。
その背景には、個人間取引の仕組みが成熟し、主要なプラットフォームがすでに多くの利用者を抱えていること、また新しい参入余地が限られてきていることなどが挙げられます。
今後、市場がさらに拡大するには、利用者層の広がりや高付加価値商品の流通、信頼性や利便性を高める仕組み作りが重要になるでしょう。

ECサイトの種類

世の中には様々なECサイトがありますが、それらの大部分は「自社ECサイト」か「モール型サイト」の2種類いずれかに分類されます。どちらが優れているというわけではなく、事業の目的やリソース、ブランド戦略などに合わせて最適な形を選ぶのが大切です。それぞれの特徴を見ていきましょう。

自社ECサイト

自社ECサイトとは、企業や個人が自ら開設・運営するオンラインショップのことです。
基本的には自社の商品やサービスのみを販売し、デザインや機能、販売戦略、サポート体制まで自由に構築できます。ブランドの世界観をそのまま表現できる点が大きな魅力で、「自分たちの色をしっかり出したい」「ファンやリピーターを育てたい」という事業者に向いています。
自由度が高い一方で、集客やシステム運用などを自社で担う必要があるため、運営には一定の知識とリソースが求められます。

モール型サイト

モール型サイト（ECモール）は、複数の出店者が1つのプラットフォーム上で商品を販売する仕組みです。
モール全体で集客や広告を行っているため、出店直後から多くのユーザーに見てもらえる可能性があり、初めてECを始める企業や個人にとってはハードルが低いのが特徴です。また、システムやサポート体制が整っているため、スムーズに販売をスタートできます。

モール型サイトには、さらに「テナント型」と「マーケットプレイス型」という2つのタイプがあります。

テナント型

テナント型は、モール内に各企業が独自のショップページを作成して商品を販売するタイプです。実際のショッピングモールのテナント店舗をイメージすると分かりやすいでしょう。
国内では「楽天市場」や「Yahoo!ショッピング」などが代表的です。
ショップページのデザインや構成をある程度自由に設定できるため、自社らしさを表現しやすく、他店との差別化がしやすいのがメリットです。
一方で、モールのフォーマットやルールに沿う必要があり、完全に自由なカスタマイズはできません。また、出店までにかかる手間やコストはマーケットプレイス型より高めです。

マーケットプレイス型

マーケットプレイス型は、出店者が自社の商品をモールに出品する形式で、個別のショップページを持ちません。テナント型が「ショッピングモール」だとすれば、マーケットプレイス型は「フリーマーケット」に近いイメージです。
日本では「Amazonマーケットプレイス」が代表的な例です。
出店者は商品情報や出品者情報を登録するだけで販売を始められるため、参入しやすく、初期負担が少ないのが特徴です。
その一方で、各店舗の個性を出しにくく、モール内では価格や商品スペックがそのまま競争力になります。そのため、価格戦略やレビュー評価の管理など、他店との差別化が重要になります。

国内で成功している自社ECサイト事例

日本国内のECサイトといえばモール型サイト「Amazon」が有名ですが、自社ECサイトを活用して高い成果を上げている企業も数多くあります。ここでは、業種や戦略の異なる3つの代表的な自社ECサイトをご紹介します。

ヨドバシ.com

大手家電量販店・ヨドバシカメラが運営している、自社ECでは国内第1位の売上を誇るECサイトです。
豊富な品揃えとスピーディーな配送が特徴。特に「購入金額にかかわらず全品送料無料」「最短当日配送」など自社独自の物流網を生かした配送サービスは幅広いユーザーの支持を集めています。リアル店舗と共通で使える還元率の高い「ゴールドポイント」や、「ネットで注文して店舗で受け取り（クリック＆コレクト）」などオンラインとオフラインを組み合わせた利便性の高いサービスも展開しています。

ユニクロ公式オンラインストア

大手アパレルメーカー・ファーストリテイリングが運営している自社ECサイトです。
商品点数の豊富さはもちろん、店舗では扱いきれない幅広いサイズ展開や限定仕様の商品を購入できるのはオンラインショップならでは。また実店舗と在庫を共有し、オンラインで注文した商品を近隣店舗で受け取れるなど、リアルとネットをつなぐ購買体験を提供しています。
シンプルで見やすいデザインや、サイズ・カラーのバリエーションを分かりやすく提示するUI設計も特徴の一つ。アプリとの連携や会員制度を通じて顧客データを活用し、パーソナライズされたおすすめ表示や限定商品など、ユーザー体験の最適化にも力を入れています。

食材宅配 Oisix

食品宅配サービスを展開するオイシックス・ラ・大地が運営している自社ECサイトです。
有機野菜や無添加食品、ミールキットなど、安全性と品質にこだわった食材を自社基準で厳選して販売しています。ユーザーは好みや家族構成に合わせて定期的に商品を受け取ることができ、サブスクリプション型サービスとしても高い支持を得ています。
また、レシピ提案や食材管理の工夫など、購入後の生活シーンを意識した設計がされており、単なる通販にとどまらない「食の体験」を提供している点が特徴です。

ECサイトに必要な機能

自社ECサイトを運営する上で重要なのは、「ユーザーが使いやすい機能」と「運営者が管理しやすい機能」の両方をバランスよく備えることです。ここでは、主に必要とされる代表的な機能を、フロント機能と管理機能に分けて紹介します。

ECサイトの構築手法

自社ECサイトにどんな機能が必要かはお分かりいただけたと思いますが、次に考えねばならないのは「どうやってECサイトを作るか」です。
ECサイトを構築する方法には大きく4種類あり、それぞれに特徴やメリットがあります。貴社のビジネスモデルや商材、事業規模に応じて適した方法をお選びください。

ASP

ASP（エー・エス・ピー／Application Service Provider）は、クラウド上に用意されたECサイト構築用のサービスをレンタルして利用する仕組みです。
ECサイトの運営に必要な機能やシステムがあらかじめ揃っており、利用者は自分でサーバーを用意したり、ソフトをインストールしたりする必要がありません。
シンプルな物販サイトであれば、ほとんどの場合、機能面で不便を感じることはないでしょう。さらに、プログラミングの知識がなくても簡単に操作できるため、専門的なスキルがなくてもスムーズにECサイトを始められるのが特徴です。

ECパッケージ

ECパッケージは、ECサイト運営に必要な機能をまとめて提供するソフトウェアやシステムのことです。
売上・商品・顧客・在庫などの管理機能が標準で搭載されており、自社サーバーやクラウド環境にインストールして利用します。
ASPよりも高機能で、企業ごとの要望に柔軟に対応できる点が特徴です。デザインや機能のカスタマイズも比較的自由に行えるため、自社の業態やブランドに合わせたサイトを構築したい企業に向いています。

フルスクラッチ

フルスクラッチは、既存のサービスやパッケージを使わずに、ゼロから完全にオリジナルのECサイトを開発する方法です。
要件定義や設計、プログラミング、デザイン、インフラ構築、動作検証、運用準備など、すべての工程を自社または開発パートナーが手がけます。
サーバーの構築やセキュリティ対策、パフォーマンス調整、保守運用までを含めて自社で管理できるため、機能やデザインの自由度は最も高くなります。その分、コストや開発期間は大きくなりますが、自社独自の仕組みを実現したい場合に適した手法です。

オープンソース

オープンソースとは、ソースコードが一般に公開され、誰でも自由に利用・改変できるソフトウェアの総称です。
ECサイト向けのオープンソースプラットフォームには基本的なEC機能が備わっている上、プラグインを追加すれば目的に応じた拡張も可能。またソースコードを自由に編集できるため、柔軟なカスタマイズにも対応でき、フルスクラッチのようにゼロから開発するよりもコストや工数を抑えつつ自由度の高いサイトを作れる点が大きな魅力です。さらにASPと違い、サイトから得られた顧客情報やアクセスデータを全て自分のものとして活用できます。

ECサイトの運営

ECサイトは「作って終わり」ではなく、適切な運営を継続して行う必要があります。サイト運営を行う上でぜひ知っておきたい重要なポイントについて解説します。

商品販売の基本的な流れ

ECサイトで販売する商品がお客様の手に届くまでの基本的な流れを、運営者の立場から順を追って見ていきましょう。

①商品の仕入れ

まずは販売する商品の仕入れからスタートします。メーカーや卸業者から仕入れる場合もあれば、自社で製造するケース、海外から輸入するケースもあります。
仕入れの段階で特に重要なのは、「売れ筋商品の見極め」と「在庫リスクの管理」です。過剰に仕入れて在庫を抱えすぎると資金繰りが悪化するため、需要予測を立てながらバランスよく仕入れることが求められます。
また、商品画像や説明文を作成する都合上、この段階で商品サンプルを確保しておくとスムーズです。

②商品登録

商品を仕入れたら、その情報や商品写真をECサイト上に登録します。
この作業は「ささげ」と呼ばれることもあります。「撮影」「採寸」「原稿作成」の頭文字を取った言葉です。

撮影	商品の魅力を伝えるための写真を撮影します。明るさや角度、背景などを工夫して、実物の質感やサイズ感が伝わるようにすることがポイントです。
採寸	特にアパレルや雑貨などは、正確なサイズ情報が購入判断に直結します。商品ごとに細かく採寸しておきましょう。
原稿（説明文）	商品の特徴や使い方、素材、注意点などを分かりやすくまとめます。検索対策（SEO）の観点からも、適切なキーワードを意識すると効果的です。

登録作業は地味に見えて、購入率（コンバージョン）に大きく影響する重要な工程です。丁寧に行いましょう。

③受注・入金確認

お客様から注文が入ったら、まず注文内容を確認します。商品名・数量・配送先などに誤りがないかをチェックし、支払いが完了しているかどうかを確認します。
クレジットカードやキャリア決済などは基本的に自動で処理されますが、銀行振込や後払いの場合は入金の照合が必要です。この段階で不備があった場合は、早めにお客様へ連絡を取り、トラブルを未然に防ぐ対応を心がけましょう。

④検品・発送・在庫管理

入金を確認したら、次は商品の発送準備です。倉庫や店舗から商品を取り出し、傷や汚れなどの不良がないかを検品します。
その後、丁寧に梱包し、送り状を添えて発送します。配送業者への引き渡しが完了したら、システム上で「発送済み」ステータスに更新し、同時に在庫数を正しく反映させましょう。
在庫管理を怠ると「在庫切れなのに販売されてしまう」といったトラブルの原因になるため、定期的に棚卸しを行い、システムとの整合性を保つ習慣が大切です。

⑤売上管理・経理

販売データや入金情報をもとに、売上の集計や経理処理を行います。
ASPやECパッケージの多くには自動で売上を集計する機能がありますが、手数料や送料、キャンセル・返品などを含めて運営者自身が正確に把握しておきましょう。
また、決算や税務申告のために、会計ソフトとの連携や仕訳処理の仕組みを整えておくと、後の作業がぐっと楽になります。

顧客対応はサイト運営の要

ECサイトの運営において、顧客対応（カスタマーサポート）は最も重要な取り組みの一つです。
商品に関する質問や注文内容の確認、配送状況の問い合わせ、返品・交換の依頼、レビューへの返信など、お客様とのやり取りは多岐にわたります。これら一つひとつの対応が、ショップへの信頼や満足度を左右します。
特にオンライン販売では、直接顔を合わせる機会がないため、メールやチャット、電話などの応対が「お店の印象」を決める大切な接点となります。
丁寧で迅速な対応は「またこのお店で買いたい」という好印象を与え、リピーターやファンの増加、口コミによる新規顧客の獲得につながります。逆に対応が遅かったり機械的だったりすると、せっかくの顧客が離れてしまいかねません。

また顧客からの問い合わせやクレームは、商品やサイトの課題を見つけるチャンスにもなります。問い合わせや苦情の内容を分析し、説明文の改善やFAQの充実、システム上の修正など再発防止につなげられます。
テンプレート的な対応ではなく、一人ひとりの顧客の声に耳を傾ける姿勢が、長く愛されるショップを育てる土台となるでしょう。

売上アップのための施策

ECサイトの運営が安定し、受注や出荷の流れが軌道に乗ってくると、次に取り組むべきは「売上をさらに伸ばすための施策」です。
初期段階では、商品登録や顧客対応などの運営体制を整えるのが最優先ですが、次のステップでは「サイトをより使いやすく・見つけやすく・選ばれやすく」する工夫が欠かせません。
ECサイトの売上アップを促す代表的な4つの取り組みをご説明します。

デザイン・コーディングの改善

ECサイトのデザインやインターフェースは、単に見た目の美しさだけでなく、使いやすさ・信頼感・購入意欲などに直結します。操作性やページの読み込み速度、購入ボタンの位置、画像の解像度など、細かな要素の積み重ねが購入率に大きく影響するのです。小さな改善の積み重ねがユーザーのストレスを減らし、購入完了までの導線をよりスムーズにします。
また、ブランドの世界観や商品の特長がきちんと伝わるデザインに見直すのも大切で、他店との差別化にもつながります。

機能カスタマイズ

ECサイトを運営していくうちに「この機能があればもっと便利なのに」と感じる場面は少なくありません。定期購入やレビュー機能、ポイント制度、商品在庫のリアルタイム表示、レコメンド機能など、顧客体験を高めるカスタマイズは多岐にわたります。
また運営者側にとっても、受注管理や在庫管理を効率化する機能を追加すれば日々の業務負担を減らせます。
サイトの成長段階に合わせて必要な機能を少しずつ拡張していき、運営効率と売上を向上させましょう。

集客・販促プロモーション

どれだけ魅力的な商品やサイトを用意しても、ネットユーザーに見つけてもらわなければ商品を買ってはもらえません。
そのためには、広告配信（リスティング広告・ディスプレイ広告・動画広告など）を活用した集客や、SEOを意識したコンテンツマーケティング、SNSによる情報発信などが有効です。商品を実際に使用している動画をInstagramやYouTube、TikTokなどで紹介するのも効果的で、商品への信頼性を高められます。
その他、セールやキャンペーンの実施、メルマガによるリピート促進など、ターゲットに合わせた多面的なアプローチに取り組みましょう。

アクセス解析・効果測定

売上向上の施策をただ実施するだけでなく、その効果を正しく把握する作業も欠かせません。
Google AnalyticsやSearch Consoleなどのツールを使えば、どのページからの流入が多いか、どのデバイスでの購入が多いかといったデータを詳細に分析できます。アクセス数や購入率、離脱率などを定期的にチェックし、改善ポイントを明確にすれば効果的なPDCAが可能になります。
「何となくこのやり方が良さそう」ではなく、数字に基づいて判断する姿勢が、安定した成長を支える鍵です。

自社ECサイトの制作には業務適応型コマース基盤「EC-CUBE」が最適！

ここまでECサイトについての基礎知識を様々な点からご説明してきました。各章の内容をよくご理解いただいた上で、無限の可能性を秘めたインターネット通販の世界に踏み出していただきたいと思います。

最後に、私たちイーシーキューブ社の製品についてご紹介させていただきます。
本稿の中でも「ECサイトの構築手法」として4種類の代表的なECサイト構築方法を取り上げましたが、その中で私たちが提供しているのが、オープンソースの柔軟性とエンタープライズ級の信頼性を兼ね備えた業務適応型コマース基盤「EC-CUBE」です。

システムに合わせるのではなく、貴社のビジネスに「適応」する

本稿の成功事例でご紹介したように、自社ECサイト最大の魅力は、企業それぞれの『独自の強み（物流やブランド体験など）』を自由に表現できる点にあります。
しかし、一般的なASPやSaaSではあらかじめ決まった枠組みに自社の業務を合わせる必要があり、せっかくの強みを活かしきれないことがあります。かといって、ゼロからフルスクラッチで開発するのは多大なコストがかかります。
EC-CUBEがオープンソースである最大の理由は、設計図を公開することでブラックボックスをなくし、どんなに複雑な独自の業務フローでも、システム側をぴったりと適応させるためです。必要な基本機能は揃った状態から、貴社独自の強みだけを形にできる。これが、私たちが選ばれ続ける理由です。

大規模・複雑なビジネスを加速させる「EC-CUBE Enterprise」

さらに大規模なECサイトや複雑なビジネス要件に対応したい企業向けに開発されたのが、「EC-CUBE Enterprise（イーシーキューブ エンタープライズ）」です。

EC-CUBE Enterpriseは、OSS版EC-CUBEをベースに、大規模ECサイトに求められる「非機能要件（セキュリティ・性能・可用性）」を強化。さらに、業界や業態ごとの特性に合わせた専用機能と専門家による伴走支援を組み合わせることで、他のECプラットフォームでは実現が難しかった理想のECを形にします。

3つの「国内最高峰」

EC-CUBE Enterpriseの最大の特長は、「プロダクト」「開発プロセス」「専門人材」という3つの側面で、国内最高水準の体制を備えていることです。これにより、あらゆる規模・業態のECビジネスを高いレベルで支援します。

国内No.1※プロダクト	国内シェアNo.1※のEC構築オープンソース「EC-CUBE」をベースに、大規模ECに求められる高いセキュリティ・安定した性能・高可用性を実現。安心・安全な運用環境を提供します。
最先端の開発プロセス	独自AIを活用した最適化プロセス「EC-CUBE EQ」により、品質（Quality）・コスト（Cost）・納期（Delivery）のすべてを高水準で両立。よりスピーディーかつ高品質な開発を実現します。
安心の伴走支援：専門人材によるサポート	20年にわたり業界のトップランナーとして走り続けてきたイーシーキューブ社の専門チームが、ECの設計から構築、運用支援までトータルサポート。あらゆるECビジネスの課題を解決するべく伴走支援いたします。

※ 独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」による

業界特化の機能で、複雑な要件にも柔軟対応

EC-CUBE Enterpriseは、業界や事業形態に合わせて機能を自由に組み合わせられる柔軟な設計により、既成のシステムでは対応しきれないような複雑な業務フローや業界特有の課題を解決します。代表的な対応分野は以下の通りです。

リユース／高度な循環型ビジネス	「販売」だけでなく「買取・査定」が必要なリユース業、日程調整や在庫管理が複雑なレンタル・シェアリングサービスなど。標準的な機能だけでは実現が難しい、特異なビジネスモデルにも柔軟に適応します。
マーケットプレイス／モール	複数の店舗が管理画面を持つモール型運営や、地域・業界に特化した独自のプラットフォーム構築。複雑な権限管理や店舗ごとの決済など、自由度の高い経済圏の構築を支えます。
製造業向け受発注DX	取引先ごとの複雑な価格設定（掛け率）、見積・請求フロー、基幹システムとの高度な連携など。長年培ってきた「独自の商習慣」を壊すことなく、デジタル化による業務効率化を実現します。

構築から運用・マーケティングまで、ワンストップ支援

株式会社イーシーキューブは、東証スタンダード市場上場企業・株式会社イルグルムのグループ会社として、ECサイトの構築から運用、さらに売上拡大までを一貫して支援しています。
20年以上にわたるEC専業の知見と、500社以上にわたる大規模開発の実績をもとに、イルグルムグループのマーケティングリソースも活用しながら、設計・構築・運営・販促・分析をワンストップでサポート。単なるECサイト構築のパートナーとしてではなく、事業の成長を共に考えるEC専門チームとして、貴社のビジネスを長期的に支え成功に導きます。