ECサイトの作り方・徹底ガイド｜4つの構築方法の比較や作成工程で知っておくべきポイントを詳しく解説

新型コロナウイルス感染症の拡大を契機とした消費行動の変化の一つに「オンライン通販の利用の拡大」があります。経済産業省の市場調査では、感染症が拡大した2020～2021年にかけて全世代でEC消費が拡大しており、特にもともとECの利用が少なかった40～60代で顕著でした。コロナ禍での外出自粛を機に自宅でネット通販を使い始めた方が多いと考えられます。

2025年現在、国内でのコロナ感染は沈静化していますが、EC通販はそのまま一般に定着しており「インターネットを通じて非対面で物を買う・サービスを受ける」という購買スタイルも当たり前のものとなりつつあります。今やEC事業は、業種・業態を問わず全ての企業が避けて通れないテーマといえるでしょう。
今回はECをまだ始めていない、あるいは現在検討中の企業様を対象に、ECサイト制作を進める上で知っておきたい大切なポイントやおすすめのツールをご紹介いたします。

ECサイトの構築方法を徹底比較！

これからECを始めようという企業のWeb担当者様は、どんなビジネスモデルを実現しようかという問題に最も頭を悩ませておられるかと思いますが、その前に、ECサイトを構築する方法には大きく4種類あることを知っていただきたいと思います。それぞれに特徴やメリットがあり、貴社の事業内容や規模に見合った手法を選ぶ必要があります。

構築方法① ASP

ASP（Application Service Provider）とは、ECサイトを構築するためのサービスの一つで、カート会社がクラウド上で提供するプラットフォームをレンタルして利用する方式です。ASPではECサイトの構築に必要なシステムや機能があらかじめ備わっており、利用者は自前でサーバーを準備したり、ソフトウェアをインストールしたりする必要がありません。シンプルな物販であれば機能面で不足を感じることはないでしょう。また、プログラミングの知識がなくても簡単に利用できるため、専門的な技術がなくてもECサイトをスムーズに開設できます。

メリット

• 初期費用と運用負荷を大幅に圧縮
  サーバー購入やミドルウェアの構築が不要。月額制や従量課金で開始でき、初期投資を大幅に抑えられます。また管理画面から商品・在庫・受注・顧客を一元管理でき、専門知識がなくても比較的容易に運用できます。テンプレートの差し替えやレスポンシブ対応、SEOの基本設定なども備えているサービスが一般的です。
• 短期間での立ち上げに強い
  標準機能が揃っているため、デザイン選定→初期設定→商品投入→決済・配送設定の順で進めれば、最短で当日、多くの場合数日～数週間で公開可能。繁忙期や期間限定キャンペーンにも素早く対応できます。
• 保守・セキュリティはベンダー管理
  OS・アプリのアップデートやセキュリティ対応はASP提供会社が実施。稼働監視・障害対応・SLA（サービス品質目標）が明示されるケースもあり、運用の属人化を防げます。多くのASPではカスタマーサポートが用意されており万一のトラブルにも安心です。
• 拡張機能・アプリ連携
  ASPによってはマーケティングオートメーション、レビュー、チャット、SNS/広告連携、会計・出荷システム等の多彩な機能をアプリやプラグインで追加しやすくなっています。

デメリット

• カスタマイズの制約
  基本的に用意されたテンプレートや機能の範囲内でしか変更できないため、デザインの変更や機能・UIなどのカスタマイズには制約があります。オプションやプラグインで機能拡張できるASPもありますが、それも限定的で、特にシステムのコア領域はまず変更できません。既存の基幹システム（在庫・WMS・CRM・会計）との双方向連携も難しい場合がほとんどです。
• ベンダーロックインのリスク
  ASP側の規約変更や料金改定、仕様変更、サービス終了の影響を受けます。また他システムへの移行時はデータエクスポートの形式や範囲が制約となり、テーマ/アプリの互換性も担保されません。
• 従量課金でコストが膨らむ可能性
  売上やアクセス、機能追加（アプリ）、ストレージなどに応じてコストが増加します。成長フェーズでは上位プランへの移行やアドオンによって当初想定より費用が上振れすることもあります。
• 運用ポリシー上の制限
  禁止商材・利用規約に抵触するカテゴリーは出店不可だったり、追加審査が必要となることがあります。

開発期間

ASPの強みは導入スピードです。アカウント作成後、「基本設定（会社・税率・配送・決済）→デザイン適用（テーマ選定／軽微なカスタマイズ）→商品・カテゴリ登録（CSV/一括登録に対応することが多い）→テスト注文→公開」の流れで、最短で即日、多くの場合数日～数週間での公開が可能です。
既存サイトからのデータ移行（商品/顧客/受注）や写真撮影・商品説明の書き起こし、法令表記（特商法/プライバシーポリシー）、ドメイン設定/メール運用に時間を要する場合でも、1か月程度で稼働へ到達します。多店舗展開や多言語・多通貨対応、定期購入などを同時に進める場合は要件定義・検証期間が加わるため、1～2か月程度を見込むと現実的です。

費用感

上述の通り導入コストの安さはASPの強みの一つです。初期費用は無料～数万円が一般的で、月額は数千円～数万円が目安となります。

これに加え、決済手数料（クレカ・ウォレット・後払い等）、売上連動の従量課金（例：売上の1～5％程度のシステム利用料）、アプリ・拡張機能の追加費用、ストレージ・帯域の超過費用、有料テーマやデザイン調整費、初期セットアップ支援費などが発生する場合があります。
総じて、ASPは初期投資を抑え、短期間で立ち上げられる方式で、小～中規模の新規立ち上げやスピード重視の案件に特に適しています。

構築方法② ECパッケージ

ECパッケージとは、ECサイト運営に必要な機能をひとまとめにしたソフトウェア・システムの総称です。売上管理・商品管理・顧客管理・在庫管理など、ネットショップの運営に欠かせない基本機能が標準搭載されており、これを自社サーバーやクラウド環境にインストールすることで運用を開始できます。一般的にASPよりも多機能で運営者の様々なニーズに対応できるように作られており、カスタマイズの自由度も高いです。

メリット

• 柔軟なカスタマイズ性
  自社の業務フローや販売戦略に合わせたカスタマイズが可能です。標準機能に加え、業務要件・UI/UX・デザイン・販売フローを自由に変更できます。例えば、予約販売やセット販売、サブスクリプション型の課金モデルなど、特殊な販売形態にも対応可能です。
  また多くの場合、パッケージのベンダーがサポートを提供しており、サイト構築・運用の適切なフォローアップを行ってもらえます。
• 幅広い外部システム連携
  基幹システム（ERP）、CRM、WMS（倉庫管理）、会計システム、POS、マーケティングオートメーションなどとAPIやバッチ処理で連携できます。大規模在庫管理やオムニチャネル展開にも多くのパッケージで対応可能です。
• 中～大規模ECに強い
  多言語・多通貨、越境EC、複数ブランド統合管理、大量商品データの一括処理など、商品数・取引量が多く複雑な業務構成でも安定したパフォーマンスを発揮します。将来的な大規模化や国際展開も視野に入れた運用が可能です。
• 長期的な運用コストの最適化
  初期費用は高額ですが、長期的には月額課金や売上連動費用が発生しないため、運用規模が大きいほどトータルコストを抑えられる場合があります。大規模サイトや安定稼働フェーズに入った事業では特に効果が出やすいです。

デメリット

• 初期費用が高額になりやすい
  パッケージライセンス、サーバー構築、カスタマイズ開発、導入支援など、複数の費用項目が積み重なります。数百万円程度が相場ですが、1,000万円以上になることもあります。
• 開発期間が長期化する傾向
  要件定義から開発・テスト・導入まで、半年以上かかるケースも珍しくありません。機能追加や外部連携が多いほど工程が複雑化します。
• 専門知識が必要
  運用時にはサーバー管理、セキュリティパッチ適用、障害対応など、システム管理スキルを持つ人材が必要になります。自社で対応できない場合はベンダーや外部パートナーに依存します。
• ベンダー依存のリスク
  EC業界のトレンドの変化や法改正に対応するためには、システムの改修やバージョンアップが不可欠ですが、その対応はECパッケージを提供するベンダーに依存することになります。そのため、長期利用を前提とする場合は導入後の保守やアップデートの体制を事前に確認することが重要です。

開発期間

ECパッケージは、標準機能のインストールだけでなく、企業ごとの業務要件に沿ったカスタマイズ作業が伴います。目安としては、小規模～標準構成では2〜3か月程度で導入可能（基本機能＋軽微なデザイン調整）ですが、大規模や複雑な構成のECだと半年～1年以上かかるケースもあります。（大規模カスタマイズ・多システム連携・多言語対応など）
期間を左右する主な要因は、要件定義の精度・カスタマイズ範囲・外部連携の数・テスト工程です。特に基幹システムや物流システムとのリアルタイム連携を伴う場合は、要件調整～検証で数か月追加となることもあります。

費用感

初期費用は100万円～数百万円程度が一般的で、高額なものでは1,000万円規模になることもあります。以下のような費用が発生します。

月額費用はサーバー費用や保守・運用費用が発生し、数万円～数十万円程度が一般的です。これもサイトの規模によっては100万円以上の高額になることがあります。また、パッケージの機能追加やバージョンアップの都度、追加費用が発生します。
高額にはなりますが、大規模化や高度な業務要件を満たす自由度を確保でき、長期的に見れば自社競争力の基盤となる投資と言えます。

構築方法③ フルスクラッチ

フルスクラッチとは、既存のECパッケージやASPサービスなどの既成システムを一切利用せず、ゼロからECサイトを完全に開発する手法です。
要件定義の策定から、設計、プログラミング、デザイン、インフラ構築、動作検証、運用準備に至るまで、全ての工程を自社または専任の開発パートナーが行います。サーバーの選定や構築、セキュリティ対策、パフォーマンスチューニング、保守運用も含め、システム全体を自社の裁量でコントロールできるのが最大の特徴です。

メリット

• 究極の自由度と拡張性
  ビジネスモデルや販売戦略に合わせて、デザイン・機能・システム構成を全て自由に設計できます。既存サービスでは対応が難しい複雑な業務フローや、独自の販売形態、特殊な商材・取引条件に合わせた完全オリジナルの仕組みを構築可能です。さらに、新しい技術やトレンドを積極的に取り入れられるため、将来にわたって競争力の高いEC基盤を維持できます。
• 競合との差別化
  UI/UXや顧客体験をゼロから作り込めるため、同業他社にはない独自サービスを提供できます。ブランドイメージに完全準拠したデザインや、独自の顧客ロイヤリティプログラム、パーソナライズ機能などの導入も容易で、顧客満足度やリピート率の向上につながります。
• 高いセキュリティレベルの確保
  要件に合わせてセキュリティポリシーを自社設計でき、暗号化方式やアクセス制御、監視体制まで細かくカスタマイズ可能です。金融系や医療系など、特定業界の厳格な規制（PCI DSS、ISO、個人情報保護法など）にも柔軟に適応でき、安心感を訴求できます。
• 長期運用を前提とした最適設計
  開発段階から将来的な機能拡張やトラフィック増加を見据えたアーキテクチャ設計が可能です。結果として、システム寿命が長くなり、大規模改修や再構築の頻度を抑えられます。また、ビジネス環境や顧客ニーズの変化に合わせた進化がしやすく、長期的な投資効果を高められます。

デメリット

• 最も高額な初期費用
  設計から構築まで全てオーダーメイドのため、初期費用は相場で1,000万円以上、複雑な大規模サイトでは数億円のコストがかかる場合も珍しくありません。外注する場合はエンジニア、デザイナー、PM、テスターなど多職種の人件費が積み上がります。
• 開発期間が非常に長い
  全工程をゼロから行うため、最低でも1年以上かかることが多く、大規模案件では数年単位になることもあります。要件定義や検証の段階で時間をかけるほど、期間がさらに延びます。
• 運用・保守の負担が大きい
  自社でサーバー・システムを保有するため、障害対応・セキュリティ対策・機能改修など、日常的な運用保守業務は基本的に開発者が担うことになり、高い技術力が求められます。外部委託したとしても費用は高額です。
• 開発リスクが高い
  要件漏れや仕様変更、技術選定の誤りなどが起きると、開発が長期化・停滞しやすく、予算オーバーの原因になります。プロジェクトマネジメント能力が成否を大きく左右します。

開発期間

上述の通り、フルスクラッチは最も時間のかかる構築方法です。小規模ECでも8～12か月、中～大規模案件では1～2年以上かかると考えておきましょう。極めて複雑な業務フローや多国展開を伴う場合は数年単位になるケースもあります。
また、途中の仕様変更や追加要望があれば、開発期間はほぼ確実に延長されます。既存データ移行や外部システムとの高度な連携も、検証工程を長期化させる要因です。

費用感

フルスクラッチはゼロベースから自由にサイト構築を行える一方、初期構築に膨大なコストがかかります。初期費用は1,000万円～1億円程度が相場で、サイトの規模・仕様によっては数億円規模に上ることもあります。システム開発費だけでなく、設計・デザイン・テスト・データ移行・インフラ構築費用も必要です。
ランニングコストは月額数十万円～数百万円程度が一般的です。これは人件費（エンジニア、保守担当）、サーバー運用費、監視費用、セキュリティ対策費などを含みます。
完全オーダーメイドのため費用はプロジェクト規模・要件で大きく変動しますが、資金・期間・人材のいずれかが不足している場合には現実的ではない構築方法です。その反面、十分なリソースを投下できれば、長期的な競争優位性を確立できる強力な基盤となります。

構築方法④ オープンソース

オープンソースとは、ソースコードが一般に公開され、誰でも自由に利用・改変できるソフトウェアの総称です。OSやデータベース、CMS、Webブラウザ、画像編集ソフトなど様々なジャンル・種類のオープンソースソフトウェアが存在しますが、ECサイト構築プラットフォームにもオープンソースのものが多数あります。
ECサイト構築向けに必要な標準機能が組み込まれている上、プラグインで目的に応じた機能拡張が可能。ソースの改変も自由に行えるためカスタマイズも問題ありません。ゼロベースで開発を行うフルスクラッチほどの費用や工数を必要としないのも強みです。

メリット

• ライセンス費用が無料
  基本的なソフトウェア利用にはライセンス料がかからないため、初期導入コストを大幅に抑えられます。浮いた予算をサーバー性能やセキュリティ強化、マーケティング施策など他の投資に回せるため、費用配分の自由度も高まります。特に長期運用の場合、年間のライセンス費用が不要なことによる総コスト削減効果は非常に大きくなります。
• 高いカスタマイズ性
  ソースコードが公開されているため、自社の業務フローや販売戦略に合わせた機能追加・改変が可能です。標準機能に制約の多いASPやパッケージと異なり、複雑な商材管理や特殊な決済・配送ロジックも実装できます。また、UI/UXや管理画面の操作性を含め、フロントエンドからバックエンドまで自在に調整できるため、ブランドや事業特性に完全一致したECサイトを構築できます。
• 豊富なプラグインや拡張機能
  世界中の開発者が提供するテーマやプラグインが利用でき、決済連携・SEO最適化・会員制機能なども容易に追加できます。公式以外にも有志が開発する拡張機能が多く、ニッチな要件にも対応しやすいです。
• コミュニティによるサポート
  世界規模で活発なユーザー・開発者コミュニティが存在し、トラブル時に情報を検索したり、フォーラムやSNSで質問・相談したりできます。最新の事例やベストプラクティスも共有されやすく、学習コストを下げられます。
• 長期運用・スケール対応の柔軟性
  オープンソースは特定ベンダーの仕様や契約条件に縛られにくく、将来的な機能追加やシステム移行にも柔軟に対応できます。利用中に開発チームや保守ベンダーを切り替えることも可能で、負荷分散やクラウド化、多言語・多通貨対応などの拡張にも制限が少ないため、長期的な運用基盤として適しています。

デメリット

• 専門知識が必要
  サーバー構築、インストール、設定、機能拡張、セキュリティ対策など、幅広い技術的知識が求められます。社内に経験者がいない場合は、外部の開発会社やエンジニアに依頼する必要があります。
• セキュリティ対策が自己責任
  ソースコードが公開されているため、脆弱性が悪用されるリスクもあります。アップデートやパッチ適用は自社または委託先の責任で行い、監視体制も構築する必要があります。
• 開発・保守コストの増加要因
  ライセンス料は無料でも、カスタマイズ開発費、外部連携対応、デザイン制作費、検証作業などで費用が膨らむ場合があります。長期運用ではバージョンアップ対応や不具合修正に継続的な投資が必要です。
• サポート体制の不確実性
  多くの場合、オープンソースソフトウェアの開発元が公式サポートを提供していますが、基本的にはコミュニティ主体のサポートのためソフトウェアによっては公式な窓口や保証がない場合があります。業務影響の大きい障害時は即応できる外部業者の契約が望ましいです。

開発期間

オープンソースは基本的なフレームワークが無料で提供されているため、フルスクラッチよりは短い期間で構築可能です。またスモールスタートから大規模ECまで対応可能なオープンソースでは、構築したいサイトのスケールによって納期は大きく異なります。
シンプルなECサイトであれば1～3ヶ月程度で立ち上げることも可能ですが、通常はプラグインの導入、デザインのカスタマイズ、外部システム連携など要件に応じた開発が必要になるため、半年～1年程度は必要と考えた方が良いでしょう。特に複雑なカスタマイズや機能追加を行う場合は、パッケージ開発と同等、あるいはそれ以上の期間を要することもあります。

費用感

オープンソースのソフトウェア自体は無料で利用できます。そのため自社内に開発スキルがある場合は、初期費用ゼロでのサイト構築も不可能ではありません。ただ実際はサーバー・ドメイン関連の費用や機能追加・プラグインなどの費用も発生するため、新規構築であれば最低数万円程度は見込んでおく必要があるでしょう。構築やデザイン・運用を外部委託する場合は、シンプルなECサイトで100万円程度から、本格的なカスタマイズや複数の外部連携を行う場合は数百万円～1,000万円以上となるケースもあります。
また月額のランニングコストとして、サーバーやドメイン関連の費用に加え、保守・運用費用（自社で対応できない場合）が発生します。月額数万円～数十万円程度となるのが一般的です。

構築方法の比較表

上述した4つのECサイト構築方法について、要点のみをピックアップして表に整理しました。比較検討のご参考になさってください。

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ECサイトの規模に応じた構築方法を選ぼう

前章でご紹介した4つのECサイト構築方法のうち、どの手法を選べば良いのでしょうか。もちろんケースバイケースではありますが、ECサイトの規模感で大まかに分けると、目安は次の通りです。

以降により詳しく見ていきます。

小規模・超小規模ECサイト向けの構築方法

年商1億円以下の比較的小規模のECサイトでは、費用対効果を踏まえるとASPでの構築が適しています。
上述の通りASPは初期費用や運用コストが低く、自社でサーバー管理やシステムのメンテナンスを行う必要がないなど導入のハードルが低いのが特徴です。「サイト制作の予算をあまり確保できない」「人的リソースが少ない」といった問題を抱えがちの個人経営者や小規模事業者もASPならスムーズに利用できるでしょう。早ければその日中にサイトを開設できるという手軽さもスモールスタートに向いています。

サイトの規模が小さいうちは良いですが、より多彩な機能や高い顧客利便性を求める段階では他の手法へのリプレイスを検討することになるでしょう。
またASPはシステム利用料が安価な一方、商品の売上に対して販売手数料が発生しますので、売上件数が増えてくると利益率が悪くなる点にも注意が必要です。
なおオープンソースはASPよりもサイト設計の自由度が高く、かつソースコードは無料で初期コストを抑えられる点から、小規模でも独自色の強いECを運用したい場合はオープンソースでの構築も視野に入れると良いでしょう。

小規模ECサイトの構築に適したツール

BASE

BASEは、ネットショップ開設実績で7年連続No.1（2024年マクロミル調べ）を誇る、小規模ECサイト構築に最適なASPサービスです。個人事業主から法人、自治体まで幅広く利用され、2024年3月時点で累計開設数は210万件を突破しています。
「Apps」機能により予約販売・定期便・抽選販売など多彩な販売手法を簡単に導入可能。商品・顧客管理、配送設定、8種類の決済をまとめて導入できる「BASEかんたん決済」など、必要機能を低コストで利用できます。AIによる文章・デザイン作成や会員制運営をサポートする機能も搭載しています。
デザインは無料・有料テンプレートが豊富で、ノーコードで直感的に編集可能。集客面ではInstagram連携やショッピングアプリ「Pay ID」掲載など、多方面から支援を受けられます。
料金は初期・月額無料の「スタンダードプラン」と、決済手数料を抑えた「グロースプラン」の2種。特に低予算でのネットショップ開設に適しています。

STORES

STORESは、直感的な操作とシンプルな設定で、小規模ECサイトをはじめ幅広いジャンルのネットショップを手軽に構築できるASPサービスです。予約機能に特化した「STORES予約」や、実店舗とEC顧客情報を一元管理できる「STORESブランドアプリ」など、周辺サービスも充実しています。
管理画面から定期販売・予約販売・デジタルコンテンツ販売・タイムセールなど多彩な販売形式を簡単に設定可能。Instagram連携や「note for shopping」によるコンテンツ連動など、SNS活用にも強みがあります。
デザインは48種類のテンプレートをベースに、HTMLやCSS知識がなくても拡張機能で自由にカスタマイズ可能。「STORES BUTTON」を使えば、自社サイトなど外部媒体でも商品販売が可能です。
料金は初期費用・月額無料の「フリープラン」と、決済手数料が割安な「ベーシックプラン」の2種。低予算でショップ運営を始めたい小規模事業者にも適しています。

カラーミーショップ

2005年にサービスを開始した老舗ASP型ECカートで、累計導入店舗数は18万件以上。中小規模のネットショップからブランドEC、BtoB販売まで幅広く対応し、多機能かつ自由度の高い設計で多様なニーズに応えています。
ASPながら高いカスタマイズ性を備え、定期販売・予約販売・会員限定販売・多言語表示など多彩な販売形式に対応。350種類以上の機能を標準搭載し、在庫・商品管理やSEO対策、SNS・Google広告連携、外部サービスとのAPI連携も可能です。さらに、同一ドメイン内にWordPressを設置してコンテンツマーケティングを強化できる点も特徴です。
デザインはテンプレート編集に加え、HTML・CSSを活用した細かな調整も可能。初心者でも使いやすいUIでショップを整えられ、スマホ購入にも最適化されています。料金は無料プランのほか、売上や機能に応じて選べる有料プランを用意しており、小規模ECから本格運営まで成長段階に合わせた利用が可能です。

中規模ECサイト向けの構築方法

中堅企業が本格的なEC事業を展開する場合や、ASPで立ち上げたECサイトの規模を大きくしてさらなる売上拡大を目指すような場合、ただサイトで商品が買えれば良いというのでなく、顧客の購買体験を向上させる様々な施策が欠かせません。具体的には次のようなものです。

• 商品ラインアップの拡充
• 機能の充実（定期購入、ポイント制度、クーポン・まとめ買い、会員登録など）
• 競合店舗との差別化をはかる独自のデザイン・UI
• 物流や決済方法などの最適化
• 顧客とのコミュニケーションの強化
• 顧客情報や販売履歴などのデータ活用

こうしたカスタマイズはASPでは難しく、ECパッケージの利用やオープンソースといった構築手法を選ぶことになります。

ECパッケージはフルスクラッチよりも開発期間が短く、ASPよりも機能拡張性が高い、機能拡張性とコストのバランスが良い方法です。既存のパッケージを活用しつつ、自社の要件に合わせたカスタマイズを行えます。オープンソースも同様に機能拡張性とコストのバランスが良く、中規模ECサイトの構築に適しています。

中規模ECサイトの構築に適したツール

Shopify

世界175ヶ国以上で利用されるサブスクリプション型ECシステムで、数百万人以上のマーチャントが運営中。アメリカEC市場の約10％を占め、越境ECにも強みがあります。実店舗連携の「Shopify POS」も提供し、オンラインとオフラインを一元管理可能です。
基本機能として、ショッピングカート、商品・顧客管理、決済（Shopifyペイメント）、SEO対策、マーケティング支援、アクセス解析などを標準搭載。230種類以上のテンプレートから選べ、デザインカスタマイズも容易です。さらにAmazonやeBay、Google、Instagram、Facebookなど多様な販売チャネル連携、多言語・多通貨対応により、中規模ECや越境販売にも適しています。
8,000以上のアプリで機能拡張でき、運営スタイルや事業成長に合わせた柔軟な構築が可能。料金は月額3,650円～（年払い）と手頃ながら、スケーラビリティの高さから本格的なEC事業にも対応します。

ecforce

D2Cや定期購入に強みを持つEC構築ツールです。「統合コマースプラットフォーム」の名の通り、サイト構築から運用・マーケティングまでを一元的にサポートします。導入企業は1,500社以上、利用継続率は99.7％と非常に高い実績を誇ります。
ecforceが提供するソリューションは、販売チャネル構築・強化を支援する「commerce solution」、顧客データを統合・分析・利活用する「data solution」、D2C事業のノウハウを活かしたDX支援「consulting」の3領域。定期販売・セット販売・頒布会・ギフト・越境ECなど多様な販売形態や決済に対応し、広告連携・A/Bテストなどマーケティング機能も充実しています。
毎月10～20件の機能アップデートを継続的に実施し、最新のニーズに適応。オペレーション自動化や専任チームによる手厚いサポート体制も整っており、中規模以上のECやサブスク型ビジネスに特に適しています。

ecbeing

幅広い業種・業態に対応し、中〜大規模ECサイト構築に強みを持つプラットフォームです。国内1,600サイト以上の実績があり、特に大手企業での導入が多く、カスタマイズ型SaaS系ECパッケージとして国内トップクラスのシェアを誇ります。
豊富な運用ノウハウに基づき、多彩な標準機能に加えMA・CDP・レビュー・SNS連携、AIチャットボットなどのオプション機能を柔軟に組み合わせ、事業規模やビジネスモデルに最適な構築が可能。BtoB向けの「ecbeing BtoB」や低価格帯の「メルカート」など、製品ラインアップも豊富です。
高水準のセキュリティと安定性を備えたクラウド基盤はトラフィック特性に応じたネットワーク制御や高負荷対策を実施し、24時間365日の監視・サポート体制を完備。650名以上の開発陣と300名以上のマーケティング支援スタッフが、ヒアリングから構築・運用・改善までを一貫対応します。大規模案件や高度なカスタマイズが求められるEC事業に適した選択肢です。

W2

事業立ち上げから年商100億円規模まで対応できるECサイト構築プラットフォームで、800社以上の導入実績を誇ります。導入ショップの平均売上成長率は354％と、高い成果が特徴です。
1,000以上の機能を標準搭載し、商品・顧客管理から分析、SEO・広告運用、CRMによるリピーター施策までをワンストップで提供。顧客ニーズに応える機能追加で日々進化を続けています。また受発注や発送処理などを自動化する「自動受発注ワークフロー」により業務工数を大幅に削減し、LPやECサイトのノーコード運用にも対応。セキュリティ面ではマイクロソフトゴールドパートナー認定を取得し、不正注文検知・WAF・第三者脆弱性診断などにより、安全・安定したサイト構築を実現します。
さらに「W2エコシステム」により、構築・マーケティング・物流など多分野の認定パートナーと連携し、課題解決と事業成長を支援。プロフェッショナルチームによる伴走型サポートで、中～大規模EC事業の拡大を力強く後押しします。

大規模ECサイト向けの構築方法

既存のECパッケージで対応できない、基幹システム統合を前提とした高度なシステムやオリジナルの機能・特殊なビジネスロジックなどが必要な大規模ECサイトの構築には、フルスクラッチが適しています。基本的にどんな規模・仕様のECサイトでも構築可能で、セキュリティ対策やパフォーマンス最適化なども自社要件に合わせて行えます。
ただし開発コスト・期間が最もかかる上、高度な技術力を持つエンジニアチームの確保が必須となるため、十分なリソースがある企業向けといえるでしょう。

大規模ECサイトの構築に適したツール

Adobe Commerce

グローバルでB2C・B2Bの両方に対応する、クラウドネイティブなEC構築プラットフォームです。単一環境で複数ブランドや国・地域のサイトを展開でき、大規模・複雑なEC運営に強みを持ちます。
高性能なストアフロントはGoogle Lighthouse最適化済みで、AIによるコンテンツ生成やA/Bテスト機能を標準搭載。パーソナライズ検索やレコメンド機能、Adobe Experience Cloudとの連携による高度なマーケティング施策で、顧客体験とコンバージョン率を向上させます。
開発面ではAPIファースト設計により、拡張・統合・保守が容易。数分で設定可能な構成済みサービスや低コード環境、豊富なアプリケーションライブラリにより、短期間で差別化されたECサイトを構築可能です。
運用面では、1時間20万件の注文処理に対応する分散アーキテクチャと自動スケーリング機能を備え、セール時の高負荷にも耐える堅牢性を確保。B2C・B2Bを含む多様なビジネスモデルや多言語・多通貨展開にも対応し、グローバル規模での成長を支えます。

Salesforce Eコマースプラットフォーム

B2C・B2B・DTCを単一環境で統合的に運営できる、大規模EC向けのクラウドプラットフォームです。99.99%の稼働率で20億人以上の買い物客の取引を支え、デジタル収益の平均29％向上など高い成果を実証しています。
柔軟なストアフロントは、テンプレート型・ヘッドレス・ハイブリッドから選択可能。直感的な編集ツールや販売店向けコマースAIにより、商品登録やプロモーション設定などの業務を効率化します。顧客データはマーケティングやCRM、外部データと統合され、パーソナライズ検索やレコメンド、再入荷通知、カート単価向上施策などを自動化できます。
B2B向けには、契約価格での再注文や履歴管理をスムーズに行えるAI機能を提供。さらにソーシャルコマースや検索連動施策、地域ごとの在庫最適化により、国内外での販売拡大を後押しします。
注文管理や決済、最新POSも標準装備。分散注文の最適化、安全な多様決済、モバイル対応の店頭販売まで一元管理できます。営業・サービス・マーケティングと連動し、全チャネルでの高度な顧客体験と売上拡大を実現します。

どんな規模のサイトにも対応できるオープンソース

オープンソースは、基本システムを無料で導入できるコスト面のメリットと、プログラムを制作者が改変・カスタマイズできる高い自由度の双方を兼ね備えており、サイトの規模を問わず有効な構築手法といえます。

例えばスモールスタートでも事業コンセプトに独自性があり、ASPで実装できない特殊な販売形態やデザインが求められる場合は、オープンソースでコストを抑えてのサイト構築が最適解です。その後事業が成長しサイトの拡充やアップデートが必要となっても、オープンソースならプラグインや拡張機能の利用、外部システムとの連携などで柔軟に対応できます。
さらに大規模ECの構築においても、オープンソースはECの基本システムは出来ているのでゼロベースで開発を行うフルスクラッチよりも短期間・低コストで構築可能です。

なおオープンソースでのサイト構築には相応の技術や知識が求められる他、運用管理やメンテナンス、セキュリティ対策を自社主導で行う必要があります。自前での構築・運用も不可能ではありませんが、基本的にはプロの業者に依頼するのが良いでしょう。

ECサイト制作の全手順：企画から開設・運用までのロードマップ

繰り返しになりますが、ECサイトを構築する上でどの構築方法を選択するかは重要な問題です。前章ではECサイトの規模別に、適した構築方法についてご説明しましたが、他にも「要求される仕様」「開発費用」など様々な要素を踏まえて最適な方法を選ぶ必要があります。
また構築手法によって、サイト制作の工程も違ってきます。成功するECサイトを作るためには、事前準備から公開後の運用まで計画的に進めることが重要なのは言うまでもありませんが、ASPを利用するのとフルスクラッチで構築するのとでは、必要となる工程も検討すべき事項も大きく異なります。
そこで本章では、一般的なECサイト制作における具体的なステップをご説明いたします。各工程を詳しく説明していますので、初心者の方もぜひご参考になさってください。

ステップ1：企画・コンセプト設計

ECサイト制作の最初であり、成功の方向性を決める最重要工程です。ここが曖昧だと、後々の工程で仕様変更や方向性のブレが発生し、コストや納期のロスにつながります。

ステップ2：要件定義・機能設計

企画フェーズの内容を、実際のサイト構築に必要な要件として具体化します。

ステップ3：デザイン・システム開発

決定した要件をもとに、実際のデザインと開発を進めます。

ステップ4：商品登録・決済・配送設定

サイトの形が整ったら、実際に販売のための設定を行います。

ステップ5：テスト・公開

公開前に徹底的な検証を行い、不具合や表示崩れを防ぎます。

ステップ6：プロモーション・運用改善

ECサイトは公開してからが本当のスタートです。

ECサイト構築では特にセキュリティ対策が重要

絶対に知っておくべきリスクと対策について説明します。

ECサイトにおけるセキュリティ対策の重要性

ECサイトは便利で手軽なビジネス手段として広く活用されていますが、一方で常にサイバー攻撃のリスクと隣り合わせの状態にあります。セキュリティ対策は単なる技術的オプションではなく、事業の根幹を支える必須条件と言えるでしょう。ECサイトのセキュリティ対策がより重要視される理由をご説明します。

ECサイトは通常のサイトより狙われやすい

ECサイトは商品販売の場であると同時に、膨大な顧客情報や決済情報を扱う「情報の宝庫」です。氏名・住所・電話番号・メールアドレス・クレジットカード情報など価値の高い個人情報は、サイバー攻撃者にとっては魅力的なターゲット。実際、ダークウェブ（一般的なWeb検索では見つけられないインターネット領域）などで高値取引されており、漏えいが数万件規模になれば市場価値は数百万円～数千万円にもなります。
利用者の多いサイトほど被害や社会的影響は深刻であり、このため一般的な企業サイトやブログより攻撃対象となりやすい傾向があります。

サイト管理者の意識不足

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が公開している「ECサイト構築・運用セキュリティガイドライン」では、被害事例の多くで運営者が「自社のECサイトがサイバー攻撃の対象になることはない」と考え、対策を疎かにしていたことが指摘されています。小規模事業者でも初期設定のままサーバーを運用したり、脆弱性のあるソフト更新を後回しにするケースは珍しくありません。
またセキュリティ対策の必要性を理解していても「何をすればよいか分からない」まま放置され、結果として容易に侵入可能な状態が長期間続く場合もあります。

攻撃による損害は甚大

ECサイトが攻撃を受けると、個人情報漏えいによる補償や損害賠償、サイト停止による売上損失など経営に大きな打撃を与えます。2014年に起きたベネッセコーポレーションの個人情報流出事件では、3,504万件もの個人情報が漏洩し、被害者への金券配布や業績悪化で巨額の損失が発生しました。またIPAの試算によれば、ECサイトを一時停止した場合の平均的な売上損失は1社あたり約5,700万円にのぼります。
そして何より問題なのが消費者からの信頼を失うこと。安全性への信頼を失えば顧客離れやブランド価値低下が避けられず、事業継続にも影響します。

ECサイトのセキュリティ強化・7つの対策

ECサイトは日々多くの取引と個人情報を扱うため、攻撃者にとって格好の標的です。被害を防ぐには、単一の施策ではなく複数の対策を組み合わせた多層防御が不可欠です。以下では、ECサイト運営者が優先的に導入すべき7つの具体策を紹介します。

① SSL/TLSによる通信の暗号化

SSL/TLSは、サイトとユーザー間で送受信されるデータ（個人情報やカード番号など）を暗号化し、盗聴や改ざんを防ぎます。ログインや決済ページはもちろん、ユーザー情報を扱う全ページで必須です。証明書は信頼できる認証局から取得し、有効期限や暗号化強度を定期的に確認しましょう。HSTSを有効化すれば常時HTTPSを強制でき、中間者攻撃リスクをさらに低減可能です。Let's Encryptなどの無料証明書もありますが、サポートや信頼性を重視するなら有料証明書も検討しましょう。設定不備を防ぐため、専門ツールでの定期診断も有効です。

② WAFによる不正アクセスの遮断

WAF（Webアプリケーションファイアウォール）は、Web特有の攻撃（SQLインジェクション、XSS、OSコマンドインジェクションなど）を検知・遮断します。DDoSやボットアクセス対策にも一定の効果があります。導入形態はクラウド型とオンプレミス型があり、運用の容易さからクラウド型が主流です。業種に合わせたルールセットを適用すれば、特有の攻撃にも対応できます。導入後もルール更新や誤検知対応を行い、ログ分析で攻撃傾向を把握して継続的に防御力を高めましょう。

③ 脆弱性対策とセキュリティ更新の徹底

OS、Webサーバー、CMSなどは日々新しい脆弱性が発見されます。放置せず、セキュリティパッチを適時適用し最新状態を保つことが重要です。自動更新や事前テスト環境を活用して、安全に更新できる体制を整えましょう。外部の脆弱性診断サービスを利用すれば、自社で見落とすセキュリティホールも発見できます。特にセールや新機能公開前は診断を実施すると安心です。検出結果は記録し、改善計画を立てて定期的に再診断する運用が理想です。

④ バックアップと災害復旧体制の整備

攻撃や障害時に迅速復旧できるよう、定期的なバックアップと復旧計画（DR）の策定が必要です。対象はシステム全体・DB・設定ファイルなどを明確化し、世代管理や遠隔地保存を組み合わせます。バックアップは暗号化して安全なストレージへ保管し、クラウド併用で多重化します。BCP（事業継続計画）と連携し、復旧手順をマニュアル化。定期的に復旧訓練を行うことで、実際のインシデント時も迅速対応が可能になります。

⑤ セキュリティ教育と運用ルールの継続的整備

技術面の対策に加え、運営スタッフのリテラシー向上も欠かせません。攻撃手口や内部不正のリスク、日常業務での注意点を理解させるため、定期的な研修やeラーニングを実施しましょう。フィッシング対策や不審リンクへの対応、インシデント時の報告手順など、実務に直結する内容が効果的です。理解度チェックや演習形式の訓練で定着度を高めます。運用ルール（ファイル管理、変更手順、ログ管理など）は文書化し、環境変化に合わせて見直すことが重要です。

⑥ パスワードポリシーとアクセス権限の厳格管理

管理画面や顧客DBへの不正アクセス防止には、強固なパスワードポリシーが必要です。8文字以上・大小英字・数字・記号の組み合わせなど具体的基準を設け、定期変更も推奨します。アクセス権限は業務に必要な最小限のみ付与し、退職や異動時は即時削除。定期的な見直しと権限の可視化により、内部不正のリスクも軽減できます。

⑦ 不正注文検知と多要素認証の導入強化

カード不正利用やなりすまし注文対策には、AIを活用した不正注文検知が有効です。高額商品の短時間大量注文や配送先の急な変更など、不自然な挙動を検出してアラートを発します。対応フローを事前に整備し、担当者が迅速判断できる体制を構築しましょう。さらに、管理画面や重要操作にはSMSやメール認証などの多要素認証（MFA）を導入し、顧客ログインにもオプション提供すれば、不正アクセスの抑止力が高まります。

ECサイトの構築方法別・対策のポイント

ECサイトは構築方法によって、実施できるセキュリティ対策の範囲や責任の所在が異なります。ASP型のようにベンダー管理が中心となる場合もあれば、フルスクラッチのように全てを自社で管理する場合もあります。ここでは、それぞれの方式におけるセキュリティ上の特徴と注意点を整理します。

ASP

ASPではインフラやシステムの運用管理をサービス提供会社が一括で行うため、運営者の直接的なセキュリティ対応は比較的少なくなります。ベンダーは定期的なシステムアップデートや脆弱性修正を実施しますが、利用者側では基本的にその内容やタイミングを選べません。したがってベンダーのセキュリティ基準以上の強化は難しい傾向があります。
運営者は、利用しているASPのセキュリティポリシーや対応体制を事前に確認し、契約後も仕様変更やアップデート情報を定期的にチェックすることが重要です。

ECパッケージ

ECパッケージは、一定のセキュリティ基準を満たしたソフトウェアを導入し、自社サーバーやクラウド上で運用します。ASPと異なり、自社の方針や業務フローに合わせたセキュリティ対策を柔軟に追加できます。
ただし、脆弱性対応はパッケージベンダーのアップデート提供に依存するため、対応が遅れればリスクが高まります。また、構築を委託するベンダーの知識や体制によっても、セキュリティ品質が大きく左右されます。導入時には、サーバー設定や運用ルールも含めて総合的にチェックする必要があります。

フルスクラッチ

ゼロからサイトを設計・実装するフルスクラッチでは、要件に合わせた高度なセキュリティ設計や独自機能の実装が可能です。自由度は高い反面、セキュリティ設計・実装・運用の全てを自社または開発ベンダーが担う必要があり、コスト・工数・専門知識の負担が大きくなります。ベンダーの開発スキルやセキュリティ知識に依存する度合いも高く、信頼できる開発パートナーの選定が極めて重要です。運用フェーズでは定期的な脆弱性診断やコードレビューの仕組みを整えておくことが推奨されます。

オープンソース

オープンソースもフルスクラッチ同様に運営者自身がセキュリティ対策を実施する責任を負います。ソースコードが公開されているため、カスタマイズ性や拡張性は高い一方、攻撃者にもコード構造が知られているため既知の脆弱性を突かれるリスクもあり、セキュリティパッチの適用やモジュールの更新を怠ると危険度は急増します。
利用する場合は、公式コミュニティやベンダーの情報発信を定期的に確認し、脆弱性情報に迅速に対応できる体制を整えておくことが不可欠です。

オープンソースなら業務適応型コーマス基盤「EC-CUBE」が断然おすすめ！

ここまで解説してきた通り、ECサイト構築にはASP、ECパッケージ、フルスクラッチ、オープンソースといった選択肢がありますが、総合的に見ると、多くのケースでオープンソースが有力な選択肢となります。
ライセンス費用が不要で初期投資を抑えやすく、ソースコード改変による高いカスタマイズ性が確保できるオープンソースは、ASPの手軽さやECパッケージの安定性、フルスクラッチの自由度といった他の構築方法の長所をバランスよく備えています。もちろん専門知識や保守体制の確保は不可欠ですが、中長期的な運用や拡張を見据える企業にとって、コスト効率と柔軟性を兼ね備えた構築方法と言えるでしょう。

中でも当社が開発・提供しているオープンソースECソフトウェア・EC-CUBEは、BtoC・BtoBを問わず、あらゆる業態のECサイトに対応可能。システムを業務に合わせる「業務適応型コマース基盤」として企業独自のビジネスモデルや商習慣を活かしながら、オンリーワンの顧客体験を提供し理想のサイト構築が実現できるソフトウェアとして、数多くの店舗様に選ばれています。

EC-CUBEでベンダーロックインからの脱却を

近年、DX推進に取り組む企業にとって深刻な課題となっている「ベンダーロックイン」は、既存のITシステムに必要な作業（ソフトウェアの機能改修・バージョンアップ・ハードウェアのメンテナンスなど）をベンダー以外が実施できないために、そのベンダーを継続的に利用せざるを得ない状態のことです。
ECサイト構築・運用に置き換えると、「機能変更の自由度やその構築価格、期間まで全てを特定のECシステムベンダーに依存してしまう状況」となります。

ベンダーロックインによって、次のようなリスクが発生します。

EC-CUBEはオープンソースとして、全てのソースコードだけではなく仕様やドキュメントも全て公開されているため、特定のベンダーに依存することはありません。また開発コミュニティやセミナー、ブログや書籍といった日本語の情報・ノウハウの共有が多くされており、日本国内の様々なベンダーに構築や運用を依頼できます。もちろん自社で技術を学び、ベンダーロックインのリスクを低減することも可能です。
サイトを構成する全てのデータは運営者が所有するため、データや開発した自社特有のビジネスモデルに起因する技術などをベンダーに抑えられてしまうリスクもありません。さらにECの成長に応じて、「まずは外部ベンダーに依頼して、徐々に内製化していく」といった展開も可能であり、DXを推進する企業の最適解と言えます。

「EC-CUBE Enterprise」では、生成AIを活用して一歩先のEC構築を実現

DXの加速が求められる現在、テクノロジーの進化や顧客要求の高度化によりシステム開発は複雑化の一途にあり、これに対応するには開発プロセスの標準化（プロセス・成果物・命名規則などを統一したルールやガイドラインに基づく取り組み）が重要です。
そこでイーシーキューブ社では、EC-CUBEを活用した大規模EC構築・運用サービス「EC-CUBE Enterprise」にて、ECサイト構築に特化した次世代型EC開発プロセス標準化の取り組み「EC‑CUBE EQ」を推進しています。

EC‑CUBE EQは、業界標準の開発プロセス（CMMI・PMBOK）を基盤とし、「生成AI技術」と「イーシーキューブ社に蓄積されたノウハウ」を活用した共創基盤です。
EC-CUBEのソースコードや社内ドキュメントなど当社独自の知見を学習・集約させた専用AIを構築。見積提案・要件定義・設計・開発・テストといったEC構築の各フェーズで、専用AIが顧客要望や機能要件に合ったアウトプットを自動生成します。これを専門スタッフが確認・ブラッシュアップさせることで素早く高品質なアウトプットが可能に。難易度の高い大規模ECや複雑で独自性の高いニーズに対してより迅速・正確かつ効果的なEC構築の提案や実施が可能です。
また開発とテストを同時並行に進める「W字モデル」でエラーの早期検出と手戻り軽減を実現し、プロジェクト横断的に品質チェックするPMO部門のプロセスチェックによる品質保証の体制も整っています。

「EC-CUBE EQ」について詳しくはこちらをご覧ください。