「D2C」とは？アパレルや化粧品業界のECで急増中。従来の通販やBtoCとの本質的な違い、注目される理由、運用のメリットなどを詳しく解説

企業が事業で利益を上げ、企業価値を高めるための体系的な仕組みをビジネスモデルといいます。企業にとってビジネスモデルの構築は、事業を中長期的に継続・成長させるための重要な土台となるものです。
代表的なビジネスモデルにBtoB・BtoCなどがありますが、近年特に注目されているのが「D2C」と呼ばれるものです。本稿では、D2Cが注目されている背景やメリット、成功事例などを解説していきます。

D2Cとは？

D2Cの定義

始めに、D2Cという言葉の定義についてご説明します。D2Cは「Direct to Consumer」の略称で、直訳すると「消費者に直接届ける」といった意味です。つまりD2Cとは、メーカーなどの企業が自社で企画・開発あるいは生産した商品を、間に他の企業や小売店を挟まずに直接消費者に販売するビジネスモデルのことをいいます。

D2Cという言葉に耳慣れない方にとっては、何か新しい販売形態のように思われるかもしれませんが、実はこうした取引形態自体は以前からあったものです。皆さんに身近なものだと、例えばパソコンではDELL社などのPCメーカーが自社サイトで直販モデルを販売するという手法を古くから行っています。
ただし後述するように、従来の「直販」と近年話題のD2Cとは、企業と消費者との関係性に大きな違いがあります

また「D2C」と似た言葉に「B2B」「B2C」「C2C」があります。いずれも企業のビジネスモデルを表す略称ですのであわせて触れておきましょう。

D2Cと直販の違い

D2Cと混同しやすいのが、いわゆる「メーカー直販」です。どちらも企業が消費者に対して、別業者を介さず商品等を直接販売するという点では同じですが、その他の重要な点で大きな違いがありますので知っておいてください。

「直販」という言葉が販売形態のみを表しているのに対して、「D2C」はマーケティングも含めたもっと幅広い意味を含んでいます。具体的には、顧客の共感を生み出すブランド・世界観の確立、購入後の顧客とのコミュニケーションやファン層の構築といった、企業・消費者間の「売った・買った」にとどまらない、より親密で継続的な関係性の構築です。
このあとご紹介しますが、D2C戦略に成功している企業はいずれも、商品企画から販売まで一貫したコンセプトのもとインターネット・SNSの活用によりブランドロイヤリティを高め、多数の顧客との強固な関係性を形成できています。

D2CとECとの違い

企業のEC戦略を考える際に、しばしばD2Cが話題となります。ECもD2Cもインターネット上で行う物販ビジネスですが、同じものではありません。

ECは「Electronic Commerce」の略称で、販売形態によらずインターネット上での商取引全般を指します。自社独自のECサイトからAmazon・楽天市場のようなECモールまで形態は様々ですが、基本的には、多数のジャンル・種類の商品を利便性や集客力の高いECサイトで取り扱い、幅広い客層に販売するというビジネスモデルになっています。
一方、D2Cは上述の通り自社製品をWeb上で顧客に直接販売するスタイルであり、かつブランドの明確化や顧客との関係性構築を重視したビジネスモデルです。これを実現するには従来のECプラットフォームでは難しく、自社サイトやSNSで展開することになります。
したがってD2Cは「ECにおける多種多様な販売形態の1つ」とも言えるでしょう。

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D2Cが注目されている理由

D2C企業のインターネット広告を支援する売れるネット広告社が2020年に行った市場調査では、国内におけるデジタルD2Cの市場規模は年々成長を続けており2020年には昨年対比109%の2兆2,200億円に到達、2021年には2兆4,100億円、2025年には3兆円にまで拡大する見込みと報告されています。
出典：https://www.ureru.co.jp/news/archives/122

近年は様々な業界でD2Cビジネスが注目され、新興企業から大手企業まで多くの企業が参入、大きな成功を収めた事例も増えています。その理由として背景にあるのは、もちろんインターネット・スマートフォンの存在です。

かつては企業やメーカーが商品を販売するためには、商品を卸業者に納め、卸業者が小売店に納め、小売店で消費者が購入する、という流れが一般的でした。またテレビをはじめとするマスメディアや広告代理店・マーケティング会社による広告宣伝も必要です。
しかし今日はインターネットの普及により、他の業者やメディアの力を借りなくても物販はECサイト、販促はWebコンテンツやSNSを活用して消費者に直接アプローチできる環境ができています。その中でD2C企業は創意工夫の取り組みで自社の商品価値やブランドの世界観を効果的に発信・提案し、ビジネスを確立していったのです。

その他に次のような要因があるといわれています。

消費者ニーズの変化

これまでの一般的な消費行動は、いわゆる「モノ消費」が中心で、購入判断の軸は機能や価格などのスペックに置かれてきました。近年はその重心が、「商品を通じて得られる経験や体験」を重視する「コト消費」へと明確に移っています。商品に込められた独自のストーリーやコンセプトへの共感、自身の嗜好・ライフスタイルに合うデザインや世界観を選び取る楽しさ、さらには同じ価値観を持つファン同士によるコミュニティ――こうした体験価値が、購入理由の中心となりつつあります。

この変化は、小売店が店頭でモノとしての価値を訴求する従来の物販モデルから、企業自らが消費者と直接対話し、価値観を共有するD2Cモデルへの転換を後押ししています。
D2Cの本質は、特定市場で新たな概念を打ち立てたり、顧客の深層的なインサイトに応える製品を開発したりと、これまでになかった視点で市場に刺激を与え、新しい価値を創り出すことにあるからです。消費者ニーズの変化に最も適応しやすく、かつ主体的に市場の意味を更新できるビジネスモデル。D2Cが注目される理由はここにあります。

同時にD2C企業には、ただ商品を売るだけでなく、価値を伝え、共感を生み、顧客と価値観を共有する姿勢が求められます。こうした共感が生まれることで、価格や性能を超えた支持が形成され、ブランドへの信頼や愛着、いわゆる「ファンベース」が育まれていくのです。

顧客とのタッチポイントの増加

企業と消費者の関係において、SNSの登場はまさに革新でした。これまで一方向的だった情報発信が、いまや企業担当者と一般ユーザーが公の場で直接言葉を交わす「双方向の対話」へと変化しています。
そしてD2Cでは、このSNSを通じた発信とコミュニケーションがブランド認知を高めファン層を広げるための中心的な手段となっており、さらにSNS広告の即時性やユーザーの反応による自然な拡散効果は、企業の想定を超えた宣伝効果をもたらします。

顧客とのタッチポイントはSNSだけにとどまりません。従来のECでは、顧客との接点は自社サイトに限られていましたが、現在はSNS、LINE、アプリ、メール、実店舗、ポップアップストアなど、オンラインとオフラインを横断する多様な接点が存在します。こうした変化は、顧客と密接な関係を築くD2Cビジネスにとって追い風であり、ブランド体験をより立体的に届ける機会となっています。

一方で、接点が増えるほど事業者には設計力が求められます。OMO（Online Merges with Offline）の考え方を取り入れ、各チャネルに「何を目的とした接点なのか」という明確な役割を与え、全体として一貫した体験をユーザーに提供することが重要です。

このように、タッチポイントの増加を単なる販売機会ではなく「関係深化の場」として活かせるのもD2Cの特徴といえるでしょう。

OEMでの商品開発がしやすくなった

OEM（Original Equipment Manufacturing）は、企業が自社の代わりに製造を委託する仕組みで、設備投資や人件費の負担を抑えつつ、小ロット生産で在庫リスクを軽減できる点が大きな強みです。

従来のECでは、企業側の都合から生まれる「作りたいものを作る」発想が主流でしたが、D2Cでは顧客の体験や感情、生活の中での使われ方を起点に製品が設計されます。つまり、顧客の声やデータから潜在的な不満や期待を読み解き、それに応える形で新しい価値を提案するのです。
OEMを活用すれば、小ロットで試作を重ねながら仮説検証ができ、製品改良のサイクルを短期間で回すことが可能になります。こうして「生活者の反応を踏まえたものづくり」が現実的なスピードで実践できるようになったのも、D2Cに参入する企業が増えている理由の一つです。

また、D2Cブランドは扱う製品の数が少ない分、一つひとつの製品に込める意味やメッセージを明確にしなければなりません。だからこそ、製造の柔軟性を持つOEM体制が、ブランドのストーリーや価値を具体的な形にする上で欠かせない存在となっています。
製品仕様・デザイン・パッケージにいたるまで、ブランドが伝えたい世界観を製品そのものに反映できる環境が整った今、企業は「何を作るか」よりも「なぜ作るか」を中心に据えたものづくりが可能になりました。OEMの一般化によって、こうした発想の転換を支えるインフラが整ってきたのは、D2C市場が拡大している大きな要因の一つであるのは間違いありません。

インターネット広告の高度化

ECに限らず、商品販売において販促・マーケティングが非常に重要なのは言うまでもありません。かつて企業の広告宣伝といえばテレビCMや雑誌などのマスメディアが中心でしたが、多額の費用と時間を要し、表現上の制約も多くありました。自社ブランドの世界観を自由に表現するのは難しく、消費者と直接つながるD2Cとの相性は決して良くなかったのです。

しかし近年、インターネット広告はAIや機械学習の進化によって大きく変化しました。性別・年齢・地域といった基本属性だけでなく、興味関心や購買行動などのデータをもとに、精緻なターゲティングが可能となっています。これにより企業は、限られた予算でも「本当に商品の価値を感じてくれる人」「自社ブランドへの理解・共感を示してくれそうな人」に向けてメッセージを届けられるようになりました。

また、広告の効果をリアルタイムで分析し、改善を重ねられる点もD2Cとの親和性を高めています。どんな訴求が共感を生み、どのクリエイティブが購入につながるのかを検証しながら、ブランドの価値提案を磨いていく。こうした「学習し続ける広告運用」は、顧客との対話を重ねて成長するD2Cの思想そのものといえます。

インターネット広告の高度化によって、企業はこれまで届かなかった層にも自社の世界観や理念を正確に伝えられるようになりました。マス広告で「広く知らせる」時代から、デジタル広告で「深く共感を育てる」時代への変化といえるでしょう。これもD2Cビジネスが注目を集めている背景の一つです。

D2Cのメリット

D2Cが注目されている様々な背景についてご説明しましたが、近年D2Cビジネスへの参入企業が増えているのはもちろん、単に「始めやすいから」だけでなく、通常のビジネスモデルにはないメリットがあるからです。ここではD2Cの主なメリットについてご説明いたします。

スモールスタートが可能

D2Cでは、企業やメーカーが独自のECサイトを構築し、サイト運営や広告宣伝、商品の配送や在庫管理などを自社で行います。従来の物販のように実店舗を持つ必要がなく、また自社と消費者との間に別の業者やプラットフォームが介在しないため、そこにかかるコストや人的リソースを削減できるのが利点です。
比較的少ない資力で事業運営できるD2Cでは、スモールスタート（大規模な準備を行わず、小規模から迅速に事業を始める）が可能になります。販売する商品の企画や生産さえ行えれば、数人程度の組織でも機を逸することなくD2Cビジネスをスタートでき、また売上や市場動向を見ながら事業を少しずつ発展させていくという効率的な展開も可能です。

収益性が高い

D2Cビジネスは商品やサービスを消費者に直接販売するため、収益率が高いというメリットがあります。
一般的な物販では自社商品の流通過程で問屋や小売店といった中間業者が入るため、そこで何らかのマージンが発生します。D2Cではそのマージンが必要ないため、同じ価格で販売した時の企業の利益率は高くなるのです。得られた利益を商品の開発・改善や販促に投じることでさらなる収益増も期待できます。
またD2Cはその性質上、固定顧客によるリピート購入・定期購入が多くなる傾向があります。これも収益基盤が安定しやすい要因の一つです。
さらにD2Cでは、商品の受発注や配送などを自社で一元管理するため、煩雑な管理業務や物流上の時間的ロスを削減でき、これにかかる人件費などのコストを抑えられます。

ブランド・世界観を伝えやすい

D2Cビジネスで成功している企業に共通しているのは、オリジナルECサイトやSNSを駆使して各社独自のブランドイメージや世界観を構築し、消費者に効果的に発信している点です。
小売店や販売業者を通して、あるいは既存のECモールで物販を行う場合、そこに必ず何らかのルールや制約があり、企業はその中で商品展開や広告宣伝を行う必要に迫られます。これでは自社製品のブランディングや他社との差別化を存分に行うのは難しいでしょう。
D2Cでは、基本的には一切の制約なく、消費者に対するブランド訴求やマーケティング戦略を自由に打ち出すことができます。これにより顧客の共感を深め、自社ならではの世界観やブランドイメージに基づく関係性を構築できれば、競合他社とも比較されることなくビジネスを展開してゆけるでしょう。

顧客データを収集・活用しやすい

繰り返し申し上げている通り、D2Cは企業が消費者と様々な形で直接コミュニケーションを行う中で商品・ブランドの魅力を訴求し、継続的な購買や顧客のファン化につなげていくビジネスです。そのため中間業者や小売店を介する通常の物販モデルよりも多くの、かつ信頼度の高いデータを収集・蓄積できるというメリットがあります。
氏名・メールアドレスなどの個人情報や顧客属性、ECサイト上の行動履歴（閲覧ページや滞在時間など）、購入履歴から見る趣味・嗜好、問い合わせ対応、ステップメールへの反応率など、あらゆる顧客データを分析して商品開発・販売のPDCAに活用でき、また顧客一人ひとりに合わせたマーケティングで顧客満足度を高めて売上拡大にもつなげられるでしょう。

実践的なD2C導入のロードマップ

D2Cビジネスは、消費者との対話を通じて商品価値を磨き、ブランド体験を積み重ねていく継続的な仕組みです。ただ思いつきで商品を作ったり、サイトを立ち上げたりするだけでは長続きしません。必要なのは、コンセプトの言語化から販売設計、広告・分析までを一貫して考える視点です。
ここでは、D2Cを立ち上げたい企業が最初の一歩から運用基盤を整えるまでに踏むべき5つのステップを実務レベルで整理しました。大企業にも個人ブランドにも共通する、再現可能な手順として捉えてください。

① コンセプト設計

D2Cの出発点はまず売る商品を決めることですが、これは単に「何を売るか」ではなく「その商品によって、誰に・どんな価値を提供し、どんな感情を変えたいのか」というコンセプトまで考え、具体的に定義する必要があります。例えば「忙しいOLの朝の支度を5分短縮する」といった具合で、ユーザーの体験の変化を明確にイメージできるかが重要です。ブランドの独自性を考える際は、競合との差別化よりも生活者にとっての便益を中心に据えましょう。

続いてブランド哲学を固めます。素材や製法への姿勢、環境配慮、価格の背景などを一つの信念として文章化し、パッケージやビジュアル、コピーのトーンに反映させます。特にD2Cでは、企業の価値観がそのまま顧客体験に直結します。返品・解約対応、問い合わせ時の口調、配送時の梱包など、あらゆる接点がブランドを語る「無言のメッセージ」になるからです。

最後に、タグライン（ブランドや商品の普遍的な価値・理念を端的に表す短いフレーズ）やブランド紹介文を用意します。これが社内外で共通言語となり、判断基準が統一されます。コンセプト設計はD2Cの核であり、後の全ての戦略を方向づけるのです。

② 市場調査と顧客インサイトの特定

コンセプト設計で明確化された「誰の、どんな課題を解決するのか」を踏まえて、市場規模や競合の調査を行います。
特に競合調査では、似たポジションの商品をどんなメッセージで訴求しているかを見ると共に、レビューサイトやSNS、ECの口コミ欄をリサーチし、称賛と不満を両方分析してください。そこから「買った理由」と「買わなかった理由」のヒントが見えるでしょう。特にネガティブな「声」には、新しい価値を提示する余地があります。

顧客の行動もできる限り観察します。検索キーワードの傾向やSNSの投稿頻度、季節による関心の波を調べると、購買のトレンドが見えてきます。小規模なヒアリングも効果的で、数名でもよいので購入前後の行動や比較したブランド、最後の決め手を深掘りできると理想です。
これらの調査で得た生の情報を、後の広告・商品説明・ストーリー設計に活かすことが、D2C成功の大きな分岐点になります。

③ 販売チャネル選定と価格戦略

D2Cの中心は自社ECです。ECモールや量販店よりも顧客データを自分の手で蓄積・分析できるため、LTVを最大化しやすい構造を作れます。
もし将来的に販売チャネルを増やす場合は、各チャネルの目的を明確にしましょう。例えばモールは新規獲得の入口、自社ECは関係深化の場、実店舗やPOPUPは体験補完の場、などです。そして全チャネルのKPIを設定し、再購入率・離脱率・LTVなどなどを常に追いながら、小さな改善を積み上げることになります。

次に収支計算のために粗利率を把握します。商品原価、梱包費、決済手数料、広告費、送料、返品率などをリスト化し、1注文あたりの利益をシミュレーションします。初期段階では大きな利益よりも、顧客体験を維持しながら赤字を出さないラインを守る設計が重要です。
価格設定は難しいものですが、価値に見合う「納得感」を作ることに重点を置きましょう。パッケージや同梱物、サポート内容なども価格の一部として考えます。セット販売や定期便を設計する際は、生活のリズムに合った量とスパンに調整し、継続購入のストレスを減らします。

④ システム選定と初期構築・商品登録

販売システムの選択も重要です。ECプラットフォームは「Shopify」「BASE」「カラーミーshoppン」など様々ですが、目的とスキルに合うものを選びます。月額費用だけでなく、定期販売ほかD2C向けの機能の有無、拡張性やサポート体制、在庫連携のしやすさなどを比較検討します。デザインの自由度もシステムによって異なりますので、自分のブランドイメージをどこまで表現したいかを踏まえて選びましょう。

商品登録では、写真の明るさや統一感、説明文の構成が鍵となります。ユーザーに提供できる商品価値を余さず表現できるよう工夫してください。
商品LPには、冒頭のメインビジュアルからコンバージョンエリアまで、「定番」といえるコンテンツ構成の流れがあります。同ジャンルの既存LPを参考にしながら作ると良いでしょう。またサイトにはFAQ、配送案内、プライバシーポリシー、特商法表示、返品方針などECには必須のページを整え、信用を担保します。

開店前には必ずテスト注文を行い、決済・メール送信・在庫・配送連携を一度すべて確認してください。分析ツールやタグマネージャー、コンバージョン計測などの設置も必須です。商品によってはチャットボットや問い合わせフォームも整え、購入後に安心できる導線を確保します。

⑤初期集客戦略の実行とPDCAサイクルの確立

立ち上げ後の最大の課題は「見つけてもらう」段階です。まずは広告・SNS・検索・口コミなど、小規模でもできることから試しましょう。SNSでは商品を紹介するだけでなく、開発の裏側やブランドの価値観を語り、共感を育てます。広告は複数の訴求パターンをテスト配信し、クリック率や購入率を見ながら調整します。リスティングやSNS広告は1日数千円から始められるため、早期の検証が可能です。
サイト内では、ユーザーの動きを観察します。どのページで離脱し、どの写真で滞在が延びるかを分析し、改善します。またレビューや問い合わせがあればその内容も反映させます。

特に運用型広告では、この改善サイクルを定着させることで様々な学びが得られます。ユーザーにどの言葉が刺さり、どんな写真が共感を生むかが数値で見えるため、次の商品企画や販促に活かせます。D2Cはあくまでユーザー本位のビジネスです。丁寧に顧客の反応を負いながら速やかに、継続的に更新していく。これがD2Cサイトで短期間でブランド力を高める近道です。

D2Cビジネス成功の秘訣

D2Cの最大の特徴は、商品そのものよりも「ブランドと顧客の関係」を育てていく点にあります。どんなに優れた商品を開発しても、ブランドの世界観や顧客とのつながりがなければ、長期的な支持は得られません。成功するD2Cには、明確なブランド哲学と一貫した体験設計、継続的な関係作り、そして時代の変化に適応する柔軟さが欠かせません。ここでは、D2Cを成長軌道に乗せるための4つの要点を解説します。

ブランドと世界観の構築

D2Cブランドの基盤は、商品の機能ではなく「世界観」にあります。ECサイトを単なる販売チャネルではなく、ブランドの思想やストーリーを伝えるメディアとして捉えることが重要です。「商品ページにストーリーを織り交ぜる」「開発の背景を紹介する」「顧客体験をビジュアルで表現する」など、購入前からブランド体験を始められる仕組みを整えます。
サイトデザインやUI/UXも世界観を支える大切な要素です。色使いやフォント、写真のトーンまで統一し、見るだけでブランドの雰囲気が伝わるよう設計します。また、カートや購入フローの使いやすさも顧客体験の一部ですから、スムーズでストレスのない操作は「このブランドは丁寧だ」という印象を与えます。
ストーリーテリングも欠かせません。創業の想い、製品開発の裏側、顧客からの声などを通して、商品を超えた価値を伝えます。ブランドの一貫した世界観があれば、消費者は「このブランドから買う意味」を感じ、他社との価格競争に巻き込まれにくくなります。

LTVとロイヤリティ戦略の深掘

D2Cにおいて最も重要な指標は、売上やフォロワー数ではなく「LTV（顧客生涯価値）」です。新規顧客を一度獲得して終わるのではなく、ブランドへの信頼を積み重ねていくことで、顧客の趣味趣向により様々な商品を継続的に購入してもらうことが成功の鍵になります。
そのためには、顧客との対話を中心に据えた運営が欠かせません。メールやLINE、SNSのコメントなど、あらゆる接点で顧客の声を拾い、改善に反映させます。購入後のフォローも大切。使い方を紹介する動画や、再購入を促す提案など、顧客が「このブランドに理解されている」と感じる体験を増やしましょう。
製品開発の段階でも、利用者の声を取り入れて改良を重ねる姿勢がロイヤリティを高めます。製品が少なくても品質と共感を積み上げれば強いファンが生まれ、口コミやUGC（ユーザー投稿）を通じて新たな顧客が広がります。LTVとは単に購入金額の合計ではなく「顧客との関係の深さ」を表す指標です。顧客がブランドの一員のように関わり続ける状態を作れれば、D2Cは長期的に安定します。

先進的なトレンドへの対応

D2Cは常に時代の変化とともに進化しています。特に注目されるのがOMO（Online Merges with Offline）の考え方です。オンラインで購入し、オフラインで体験する。店舗で試して、後からECで定期購入する。このようにオンラインとリアルを行き来できる設計は、顧客体験を豊かにし、ブランドへの信頼を高めます。
また、ソーシャル・グッド（社会的価値）への意識もD2Cの成長を後押ししています。環境への配慮、地域との共創、廃棄削減などの姿勢を明確に打ち出し、単なる製品販売ではなく「社会的な選択肢」として選ばれるブランドへ進化します。昨今の消費者は「何を買うか」ではなく「誰から買うか」を重視するようになっており、その流れの中でD2Cは共感を軸にしたマーケットの中心に立ちつつあります。
D2Cは単なる直販モデルではなく、デジタル時代における新しいブランドの在り方を示す「市場の革新者」です。社会的価値を内包したブランドだけが、これからの時代に支持を得られるようになります。

デジタルテクノロジーの理解と組織体制の整備

最後に欠かせないのが、デジタル技術を受け入れる組織体制です。D2Cは、感覚やセンスだけで運営できるものではありません。ECの運用、広告配信、CRM、アクセス解析、在庫管理など、全てがデジタルデータでつながっています。担当者だけでなく組織全体が「データを読める」「改善を数値で判断できる」状態を目指す必要があります。
分析ツールを使い、アクセス数や購入率、離脱ポイントを可視化すれば、改善の優先順位が明確になります。SNS広告やメール配信も、勘ではなく数値で最適化する時代です。データを共有する文化が根づけば、マーケティング・開発・サポートの各部門が同じ方向を向けます。
もちろんシステムやツールを導入して終わりではなく、社内にデジタルを使いこなす習慣を育てるのも重要です。定期的に数字を確認し、仮説と結果を話し合う場を設けるだけでも、組織の意識は大きく変わります。D2Cはいわば「テクノロジー×共感」のビジネスです。数字で改善を進めながら、人の感情を大切にする姿勢が、成功するブランドの共通点といえるでしょう。

D2Cの成功事例

D2Cビジネスの成功に欠かせない企業・消費者間の密接な関係性の構築は、ECサイトやSNSの活用なしには成しえません。自社のブランディングに貢献する魅力と、物販プラットフォームとしての利便性を備えたECサイトを、いかにして構築できるかがD2Cの成否のカギを握ると言って良いでしょう。

私たちがご提供している、日本発のオープンソースECパッケージ「EC-CUBE」は、ECサイトに必要な機能は全て揃っている上、ASPにはない柔軟性を武器に自由自在のカスタマイズで独自の商品コンセプトや世界観の具現化が可能。オンリーワンの顧客体験を提供する理想のD2Cサイトを構築できます。
実際にEC-CUBEのプラットフォームを利用してD2Cビジネスを成功させている企業様も多数いらっしゃいますので、ここではその事例の一部をご紹介いたします。

ドトール オンラインショップ

全国規模で展開するコーヒーショップの商品を直接購入できるD2Cサイトです。
長期的経営視点に沿ってECサイトが担う役割を踏まえ、コンセプトやサービス設計をご提案。運用開始後のメンテナンスと運用サポートもお任せいただいています。
カスタマイズにより、定期購入の継続回数に応じて商品にプレゼントを同梱してお届けする「定期購入＆継続プレゼント機能」を搭載。顧客の固定化促進に貢献しています。

LifeMeal

トータルバランスに優れた冷凍弁当サブスクサービスです。
注文商品選択画面のカスタマイズ、サブスク機能や会員ランク機能、クーポン機能・お友達紹介機能などの実装に加え、スマホアプリ連携により次回のお届け日やメニューの変更などをアプリ経由で操作可能に。様々な利便性向上で顧客満足度を高めています。
さらに弁当専用冷凍庫のレンタルサービスを開始するなど通販にとどまらないD2Cビジネスを展開しています。

会員制ワインクラブ THE STELLA

ワイン銘醸地「ナパ・ソノマ」のワイナリーと愛好家をつなげる体験型サービスです。
会員制サブスクサイトとなっており、丁寧なテキストとビジュアルでブランディングを行い顧客のファン化につなげています。プランの登録・変更・休止・退会などサブスクリプションに必須の機能はもちろん会員ごとに専用プランを作成できるサービスも実装しました。単品販売・チケット販売など多種多様な販売方法にも対応しています。

B/H COLLECT

オリジナル美容ブランドの商品を展開するD2C ECサイトです。
単品リピート通販を実現する定期販売機能は、定期初回特別価格・LINE限定特典・トライアルキャンペーン・マンスリーキャンペーンなど多様なキャンペーンを展開できるようにサイト設計を行い、継続的な販促で顧客の定着をはかっています。配送管理システムの機能カスタマイズによる業務効率化も実現。

ORFEVRE

シャネル・カルティエなどブランドジュエリーのレンタルサービスです。「憧れのブランドジュエリーをサブスクで気軽に試せる」という楽しみ方を提案し、料金体系の異なる豊富なプランで顧客満足度を高めています。
EC-CUBEの「定期購入プラグイン」でレンタル機能を実装。商品の検索、プラン選択から定期購入の決済といった流れがスムーズで利用者にストレスを与えません。

D2Cサイトに必須の定期購入・サブスク機能

前章でご紹介したD2Cサイトの成功事例はいずれも「D2Cビジネス成功の秘訣」で触れた、ブランドの確立や顧客ロイヤリティ向上のための施策を様々な形で講じられています。実際に各サイトをご覧になればその一端がうかがえるかと思います。
今回取り上げた各事例は事業規模もまちまちでしたが、EC-CUBEは、スモールスタートから年商億単位のECビジネスまで、業態や規模を問わず柔軟に対応できるのが強みです。事業の成長フェーズに応じてサイトをリニューアルするのにも適しています。D2Cは少ない商品点数で小規模から立ち上げるケースがほとんどですので、本格的なD2C EC視野に入れている方々は機能面だけでなく拡張性にも優れたEC-CUBEの導入をぜひご検討ください。

また各事例の共通点として、「定期購入機能」を導入している企業が多いと感じられた方もいるかと思います。実際、D2Cで強固な顧客基盤を作り上げるには、サイト上の購買行動における利便性の高さは非常に重要であり、定期購入機能の充実化もその一つです。注文内容や発注サイクルを自由に設定できるなどの工夫で「このサイトを使い続けたい」と思うユーザーが増えるほど事業は安定するでしょう。
特にD2C立ち上げ時は、企業や商品のブランドが浸透しておらず顧客層の形成・拡大に時間と労力がかかります。顧客により長い期間、自サイトを利用してもらうためにも、D2Cをお考えの企業様は定期購入・サブスク購入の導入を積極的に検討することをお勧めいたします。

定期購入機能の導入を検討する際は、利用するASP（EC構築サービス）によって対応範囲が大きく異なる点に注意が必要です。標準で定期購入やサブスクリプションに対応していないサービスもあり、後から実装しようとすると想定外の費用や開発期間がかかる場合があります。導入前の段階で、利用予定のプラットフォームにどの程度の機能が備わっているか、また外部アプリや拡張プラグインで補えるかを確認しておくと安心です。

一口に「定期購入機能」といっても、設定できる項目には細かな違いがあります。配送サイクルや数量変更の自由度、スキップや一時停止の可否、決済処理の自動化、リマインドメールの有無など、各ツールで仕様が異なります。
特にD2Cブランドのように販売方法や顧客体験にこだわりがある場合は、公式サイトの情報だけで判断せず、ツール提供元へ直接問い合わせて機能の詳細を確認しておくと良いでしょう。顧客との長期的な関係を前提にするビジネスだからこそ、運用後のストレスや制約を避ける準備が成果につながります。
いずれにせよ定期購入機能は単なる販売オプションではなく、顧客との関係性を継続的に育てるための重要な設計要素ですので、システム選定の段階からブランド体験や運用スタイルとの整合性を意識してください。

D2Cサイトに定期購入・サブスク機能を導入するならEC-CUBEがお勧め

EC-CUBEをはじめとしたオープンソース型のECシステムは、自社のブランド設計や販売スタイルに合わせて柔軟な運用を行えます。定期購入機能においても、オリジナルのUI設計やリピート促進の仕組み、ポイント連動、同梱メッセージ機能などを自由にカスタマイズでき、ブランドの世界観に沿った顧客体験を構築できます。開発のハードルはやや高くなりますが、長期的には自社に最適化された仕組みを保てる点でメリットは大きいといえます。

EC-CUBEでは、より大規模なD2C事業者様に最適なエンタープライズ向けパッケージ「EC-CUBE Enterprise」もご用意しています。オープンソースの高い自由度はそのままに、エンタープライズ級の安定性を持ち合わせたコマース基盤です。
定期的な受注・決済処理の自動化はもちろん、定期購入サイクル・ポイント付与・決済ステータスなど細かい設定ができ、多様な通販モデルに対応。マイページから配送日時や数量の変更が可能となる機能も実装可能です。10年以上の運用実績があるEC-CUBEの定期購入プラグインのノウハウを元にした機能開発により、大規模から中小規模まで幅広いD2C事業に対応できる安定性と拡張性を兼ね備えています。

さらに「EC-CUBE Enterprise」の各機能との組み合わせによりモール機能や多言語機能と組み合わせたECサイトを構築できます。
先の成功事例にあげたD2Cサイトのように優れた定期購入機能を容易に導入・構築可能となっていますので、ご関心のある方はぜひ詳しい情報を特設サイトでご覧くださいませ。

D2Cビジネスの成功に向けて、EC-CUBE開発元が伴走します

最後に、D2C ECで成果を上げるためには、サイトの機能やデザインの充実だけでなく「運営の継続」が非常に重要になります。ブランド・世界観の確立や顧客との関係性醸成のためには相応の期間が不可欠だからです。競争が激しい市場の中で安定して売上を確保し、事業として長く発展していけるかどうかが鍵となります。ECサイトは作って終わりではなく、その後の成長を見据えた戦略的な運営が求められるのです。

私たちイーシーキューブ社は、約20年にわたり業界を牽引してきた「EC-CUBE」の開発元として培った経験と技術をもとに、構築からシステム運用、販売戦略の実行に至るまで、一貫した支援を行っています。D2C特有の販売モデルを踏まえて、システムの安定運用だけでなくブランドの育成と顧客体験の向上を同時に実現できるよう確かなサポート体制をご提供いたします。
さらに、全国のインテグレートパートナーとのネットワークを活かし、地域や業種に応じた最適なサポート体制をご提供。お客様のD2Cサイトが持続的に成長できるよう、常に伴走しながら支援いたします。

また、専門スタッフによる無料相談窓口も設けています。「これからD2Cを始めたい」「まず何から着手すべきか知りたい」といった初歩的なご相談でも構いません。ぜひ以下のページから、お気軽にお問い合わせください。

EC-CUBE公式アドバイザー ご相談窓口