「ECプラットフォーム」を徹底解説！自社に最適な選び方と成功のためのポイントとは

企業がECビジネスで成果を上げるためには、単に商品を並べて販売するだけでは不十分です。商材の特性や狙うべきターゲット層のニーズ・行動特性を的確に捉えた上で、それに最適化された販売戦略を丁寧に策定する必要があります。加えて重要なのが、その戦略を現実のビジネスとして着実に実行していくための機能や仕組みを備えたプラットフォームの導入と活用です。この戦略と実践の二軸が揃ってこそ、ECにおける継続的な成果が期待できます。
今回は企業ECで活用されている様々なECプラットフォームの特徴やメリット、自社で導入する際の選定のポイントなどについて解説いたします。

ECプラットフォームとは

ECプラットフォームとは、EC（電子商取引）サイトの構築・運営に必要な多様な機能が標準的に組み込まれた、ECサイトの基盤となるソフトウェアやシステムのことです。
ここでいう「多様な機能」とは、商品カート機能、決済システム、在庫管理、顧客管理、注文管理、データ分析機能などが該当します。

既存のソフトウェアやツールを使わずゼロベースでECサイトを開発することをフルスクラッチ（後述）といいますが、これを行うためには高度な技術力やリソースが必要です。ECプラットフォームを活用すれば専門的な開発スキルがなくても本格的なECサイト構築が可能になり、EC構築の効率化・省力化によって事業者は広告宣伝やCRMなど売上向上の取り組みに一層注力できます。

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代表的なECプラットフォーム

ECプラットフォームには様々な種類があり、それぞれに特徴やメリットがあります。自社の事業形態やターゲットに適したものを間違わず選ぶことがEC成功の第一歩です。

モール

ECモールとは、複数の企業・店舗の商品やネットショップが集まって構成されているプラットフォームのことです。通常のECサイトは基本的に出品者自身が管理し、自社の商品やサービスのみを販売しますが、ECモールでは多数の参加企業の商品を同じプラットフォームで販売するのが特徴で、多種多様な商品やブランドが集まるため集客力が高く、手軽に始めやすい反面、モールへの出店料や販売手数料が必要となります。

楽天市場やYahoo!ショッピングに代表される「テナント型」のECモールは、参加企業がモールの中にショップページを作成します。モールに設定されたフォーマットの範囲内でショップページに独自性を出せるのがメリットです。
出品という形で参加する「マーケットプレイス型」のECモールは、商品情報や出品者情報を登録すれば始められるためテナント型よりも参加のハードルが低い一方、モール内での他社商品との差別化やブランディングは難しくなります。

ECモールについてより詳しく知りたい方はこちらのコラムをご覧ください。

ASP

ASP（Application Service Provider）とは、カート会社がクラウド上で展開するレンタル型のECプラットフォームです。代表的なサービスに「BASE」や「Shopify」などがあります。
ECの基本機能やシステムがすでに備わっているため、利用者が自分でサーバーを用意したりソフトウェアをインストールしたりする必要がありません。プログラミングなどの専門知識がなくても簡単な操作でECサイトを立ち上げられます。

利用にあたっては初期費用や月額料金が発生するケースも多いですが、総じて比較的低コストです。また短期でサイトを構築でき、システムの保守管理やセキュリティ対応もASP提供側が対応してくれるため運営者の負担が少ないのもメリットです。
一方で機能面やデザインのカスタマイズには制限があり、ASPの仕様の範囲内でしか変更できません。自由度の高いサイト構築には不向きといえます。

ECパッケージ

ECサイトの運営に必要な機能をパッケージしたソフトウェアやシステムの総称で、代表的な製品に「ecbeing」などがあります。
売上管理、商品管理、顧客管理、在庫管理など、EC運営に欠かせない基本的な機能が標準で備わっており、そのままサーバーにインストールして効率良くサイトを構築できます。必要に応じて機能を追加・変更できるため、自社のビジネス要件に合わせた柔軟なカスタマイズが可能なECプラットフォームです。

ゼロベースで開発するフルスクラッチと比べて開発期間やコストを大幅に抑えられる点がメリット。コスト面はASPには及びませんが、デザインや機能の自由度はASPよりもはるかに高く、規模を問わず自由にサイトを構築できます。
ただし長期的に運営する中で業界の動向や法改正に対応するためにはシステムの改修やバージョンアップが必須で、その対応はECパッケージを提供するベンダーに依存することになります。

オープンソース

ソースコードが一般に公開され、誰でも自由に利用・改変できるソフトウェアの総称です。OS、データベース、CMS、Webブラウザ、画像編集ソフトなど幅広い種類があり、ECプラットフォームでは「EC-CUBE」などが有名です。

基本システムを無料で導入できるのが利点で、コストを抑えつつ自由度の高いECサイトが構築可能。ASPのようなシステム的制約が少なく、ECパッケージよりも柔軟にカスタマイズでき、自社要件に応じた機能追加やデザイン変更が行えます。また、シェアの大きいソフトウェアは世界中の開発者により日々改良されており、豊富なプラグインや拡張機能を活用できるのも強みです。
導入や運用には一定の技術力が必要で、開発・保守のためのエンジニアリソースが欠かせません。オープンソースの中には公式のサポートが不十分なものもあるため、導入前にトラブル時の対応体制を確認しておくことが重要です。

ECプラットフォームの選定ポイント

ECプラットフォームの選定は、導入後の運用負荷や成長可能性に大きく影響します。そして数あるプラットフォームの中から自社に最適なものを選ぶには、「機能性」「コスト」「セキュリティ」の3つの視点が欠かせません。自社に最適な選択肢を見極めることが成功のカギとなりますので、それぞれの特徴を理解し、自社の現状と将来を見据えて最適な判断を行いたいものです。
ここでは、前章であげたモール・ASP・パッケージ・オープンソースという主要な4タイプのECプラットフォームについて、それぞれの特徴と選定時に確認すべきポイントを解説します。

機能性

ECプラットフォームの機能性とは平たく言うと「自社のECビジネスに必要とする機能が実現できるか」です。どれだけコスト面などで優れていても、システムの機能上の問題で自社が行いたいビジネスモデル・販売形態が実装できなければ、そのプラットフォームを採用する意義が薄れてしまいます。最も重要な選定ポイントといえるでしょう。

モール（Amazon、楽天など）

ECモールは出店・出品に必要な機能があらかじめプラットフォーム上に整備されており、迅速に販売を開始できますが、独自機能の追加や柔軟なカスタマイズはほぼ不可能です。モールの機能に自社の販売手法を合わせる形になるため、利用者は既存の仕様をよく調べた上で、それが十分なのかを見極める必要があります。

ASP（Shopify、BASEなど）

ASPはECサイトを構築するための標準機能が備わっており、特に小規模のECサイト構築において機能面に不足を感じることはないでしょう。サービスによってはある程度のカスタマイズやアプリによる機能拡張が可能なものもあります。
なおシステム自体の根本的な変更は行えないため、こちらも自社要件にフィットするかは適宜判断する必要があります。

パッケージ（ecbeingなど）・オープンソース（EC-CUBEなど）

いずれもECサイトに必要な基本機能は備わっているだけでなく、要望に応じて柔軟なカスタマイズが可能で、機能拡張性はASPに大きく勝ります。ただしパッケージ自体に搭載されている機能との干渉によりカスタマイズや外部システム連携が制限されるケースもありますので、自社が取り入れたいカスタムを受け入れられるかの事前確認は必要です。
またパッケージやオープンソースは、事業の成長に伴うサイト規模の拡大・アップデートを見越した設計に適しておりスケーラビリティの点でも優れています。これもECシステムがどの程度の拡張性を持っているのか把握しておきましょう。

なお双方ともサイト構築の自由度が非常に高い一方、技術力や開発リソースが求められますので、導入にあたっては自社要件に応じた細やかな対応が可能な開発・運用体制の確保が前提となります。

コスト

ECプラットフォームの導入・運用には初期費用や月額利用料、保守・カスタマイズ費用など様々なコストが発生します。予算に見合わない選定をしてしまうと運用が立ち行かなくなりますし、逆に安さだけを優先すると機能不足や柔軟性の欠如により後々追加費用をかける羽目になるかもしれません。事業全体のバランスを見極めて選びましょう。

モール

モールを利用する場合はサイト制作という業務が発生しないため初期費用が比較的低く、モール運営元への月額利用料や販売手数料が主なコストとなります。複数のモールを比較する際は手数料の料率（割合）に注意が必要です。

ASP

ASPはクラウド上のサービスをレンタルする形になるため、基本的には月額費用（レンタル料）や初期費用が発生しますが比較的安価です。プランによっては無料から始められるものもあります。またASP上の初期設定やデザイン要素・コンテンツの作成を外部業者に委託する場合はその費用も必要です。
アフターサポートに関しては上述の月額費用に含まれていることが多いですが、その範囲や品質はサービスによって異なるため事前確認が重要です。

パッケージ

パッケージの利用にあたっては製品をサーバーにインストール・設定する作業が必須ですので、その初期費用や導入費用がかかります。サイト構築後のシステムのアップデート・保守費用も必要です。またデザインやコンテンツの作成を外部委託する場合は費用が発生します。
長期的な運用ではトータルコストが高くなりやすいですが、専用サポートや安定したシステム運用を見込める点が強みです。サポートの内容や範囲が妥当かも確認しましょう。

オープンソース

オープンソースはソフトウェア自体は無料で利用できますが、一からオリジナルで構築する部分が大きいため、開発・構築・保守にかかる費用は制作会社や開発会社に依存します。要望するサイトの規模や仕様によって費用は大きく違ってくるといえるでしょう。
アフターサポートの有無や対応内容、追加料金の有無はベンダーごとに差が大きいため、見積の段階で細かく確認することが重要です。

セキュリティ

個人情報や決済情報を扱うECサイトにおいて、セキュリティ対策は事業継続の根幹に関わる重要な要素です。システム自体の安全性はもちろん、脆弱性対応やデータ保護、障害時の復旧体制などが整っているかも確認する必要があります。特にBtoCや大規模ECでは万一のトラブルで顧客の信頼を損ねないためにもより重視すべきポイントです。

モール・ASP

モールやASPは、プラットフォームを提供する企業がシステム全体を保守・管理しています。これらのサービスは不特定多数のクラウドでの利用が前提となっているため運営企業もセキュリティに対しては高い意識を持って取り組んでいることが多く、セキュリティ面は比較的安心といえます。
ただし、自社に求められる特定のセキュリティ要件（例：個人情報保護法対応、PCI DSSなど）に適合しているかどうかは個別に確認が必要です。

パッケージ

パッケージにおけるセキュリティ対策の内容は、導入を担当するベンダーの対応範囲や責任の所在によって大きく異なります。そのため、どの部分までをベンダーが担うのか、どこからが自社の責任となるのかを事前に明確にしておく必要があります。
特に自社で独自に求めるセキュリティ要件がある場合には、その内容を具体的に整理し、パッケージの仕様や運用体制の中で対応可能かどうかを確認することが重要です。ベンダーとの間で設計・構築段階からしっかりと合意しておけば、後々のトラブル防止やセキュリティリスクの軽減につながります。

オープンソース

オープンソースを採用する場合、セキュリティ対策の実施は基本的に自社、もしくは外部に委託する開発会社の技術力や運用体制に大きく依存することになります。具体的には、脆弱性が報告された際の迅速なパッチ適用やアップデートの管理、サーバーログやアクセスログの継続的な監視体制の整備、不審な挙動の検知・対応フローの構築など、多岐にわたる取り組みが必要です。
こうした対策を確実に実施できるかどうかを判断するためにも、事前に制作・開発会社がどのような体制を整えており、どのような方針でセキュリティに対応しているのかをしっかりと確認しておくことが重要です。

ECプラットフォームの選定でよくある失敗

自社事業に適したECプラットフォームを選ぶ時に大切なポイントについてご理解いただけたかと思いますが、逆にこうしたポイントを押さえずに「何となく」選んで導入すると、後々大きな失敗や損失を招くことになりかねません。
私たちはこれまで数多くの企業のEC担当者様とお話をさせていただきましたが、その中でよく聞かれたプラットフォーム選びの失敗事例について見ていきたいと思います。

機能不足

ECプラットフォームの機能不足が原因となる失敗は、例えば次のようなものです。

こうした失敗は、導入前の事前調査が十分でなかった場合や、EC立ち上げ時の想定以上に事業が拡大した場合などにみられます。あるいは構築・運用コストを抑えるために、機能が不十分ながら安価なプラットフォームを選んでしまったというケースもあります。

拡張性不足

ECプラットフォームの拡張性（スケーラビリティ）不足が原因となる失敗は、例えば次のようなものです。

こうした失敗は、コストや導入の手軽さを優先して事業の成長や販路拡大を視野に入れた中長期的な視点でのプラットフォーム選定ができていなかった場合に起こりがちです。その結果、大規模なリプレイスにより余計なコストや手間が発生することもあります。

サポート体制の弱さ

システム提供者のサポート体制の弱さが原因となる失敗は、例えば次のようなものです。

こうしたベンダーのサポート体制に関する問題は、実際に利用してみないと分からない部分が多く、プラットフォームの選定段階で良し悪しを判断するのは難しいかもしれません。導入実績やネット上の評判なども参考にすると良いでしょう。

フルスクラッチという選択肢

ここまでECプラットフォームの代表的な形態としてモール・ASP・パッケージ・オープンソースの4種類を取り上げてきましたが、ECサイトの構築手法としては他にも「フルスクラッチ」があります。

フルスクラッチとは、既存のシステムやソフトウェアを利用せず、ゼロベースでECサイトを開発する手法のことです。要件定義・設計・プログラミング・デザイン・動作検証といった一連の構築工程に加えサーバーやインフラの構築・運用、保守管理も含まれます。
本稿のテーマであるECプラットフォームとは異なるものでますが、特に大規模ECの構築にあたっては有力な手法の一つですので、これについてもメリット・デメリットを確認しておきましょう。

フルスクラッチのメリット

一番のデメリットはコスト面

上記のようにメリットの多いフルスクラッチですが、一方で最大のデメリットはコスト面です。ゼロから開発するため、要件定義から設計、実装、テストに至るまで多くの工程が必要です。その分、開発にかかる初期費用や開発期間は、ASPやECパッケージと比べて最も高くなります。
また開発には高度な技術力が求められるため、複雑な要件に対応できるエンジニアが必要であり、採用や外注にかかるコストも必要です。運用や保守も内製化する場合は、継続的な人材確保が欠かせません。フルスクラッチの採用にあたってはこうした点についても慎重に見極める必要があります。

機能性とコスパを兼ね備えた最強のECプラットフォーム「EC-CUBE」

ECサイトを構築する方法には、ECプラットフォームの利用やフルスクラッチなど様々な種類があり、それぞれに特徴があるのをご理解いただけたかと思います。それぞれにメリット・デメリットがあり、どの手法が最適かは事業内容や販売戦略により違ってきますが、あらゆる業種・規模のEC事業者様にぜひご検討いただきたいのが、ECオープンソースパッケージ「EC-CUBE」です。

EC-CUBEは、日本国内でオープンソースとしてはトップシェアを誇るECプラットフォームで、個人事業主様から大規模ECビジネスを展開したい企業様まで、幅広くご利用いただいています。
カート機能をはじめ商品管理・顧客管理・決済・配送設定などECサイトに必要な基本機能が標準で網羅しており、さらに独自カスタマイズや1,100以上のプラグインによる機能拡張で自社の業務フローやサービス内容に最適化されたECシステムを構築できます。外部システム（在庫管理システムやCRM等）との連携にも対応。さらに事業の成長に合わせて段階的に柔軟な機能増強やサーバー拡張も行えます。
ソースコードは無料でダウンロード・利用が可能。基本構成が完成している状態から開発を進められるため工数短縮にもなります。コストを抑えながらオリジナルのサービス提供やUI設計を実現し、独自性の高いECで競争優位性を創出できる最強のECプラットフォームといえるでしょう。

一方で、オープンソースであるためセキュリティ面を懸念される声もありますが、EC-CUBEでは脆弱性に関する情報のアップデートが常に行われており、安心して利用できる体制が整えられています。さらに高セキュリティの構築基盤（後述）も提供しています。

EC-CUBEのセキュリティ対策について

EC-CUBEの強みと信頼性を兼ね備えた「EC-CUBE Enterprise」

昨今のDX（デジタルトランスフォーメーション）需要の高まりを背景に、私たちイーシーキューブ社には、より大規模で複雑なECサイトの構築に関するお問い合わせが急増しています。特にBtoB取引への対応や多言語対応、大量の商品管理機能、高度な定期購入や会員機能といった、一般的なECサイトを超える要件を求められるケースが多いです。

しかし大規模なECサイトの開発は、その構成の複雑さや対応範囲の広さから、どうしても開発コストやスケジュールが肥大化してしまう傾向があります。また初期費用を抑えるために汎用的な構成に留めようとすると、EC-CUBE本来の強みである柔軟なカスタマイズ性が十分に活かせず、他社と差別化しづらい画一的なサイトになる恐れもあります。

こうした課題を根本から解決し、国内No.1シェアEC構築オープンソース※「EC-CUBE」の持つポテンシャルを最大限に活かせるよう、当社社ではこれまで蓄積してきた豊富なノウハウと実績をもとに、大規模EC構築に特化した専用サービス「EC-CUBE Enterprise（イーシーキューブ エンタープライズ）」を開発いたしました。
多彩なECビジネスに特化した専用機能や生成AIを活用した独自の開発プロセス「EC-CUBE EQ」、高負荷対応、セキュリティ強化などハイスペックな構築環境をご提供しており、拡張性と信頼性を兼ね備えたエンタープライズ向けソリューションとしてご活用いただけます。
※ 独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」による

「EC-CUBE Enterprise」について詳しくはこちらをご覧ください。