【要確認!2024年2月から】Gmail送信者ガイドラインが変更!EC-CUBEでの対策方法を解説いたします【5000件/日配信の事業者は対応必須】

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EC-CUBEをご利用のみなさまはすでにご承知の方も多いかと思いますが、2024年2月以降、新しい「メール送信者のガイドライン」が施行されます。

今回は「メール送信者のガイドライン」とその対策についてご紹介をします。

Gmailガイドライン変更とは何か

昨年、2023年10月、Googleの「メール送信者のガイドライン」が発表されました。こちらはGmailにおいて、2024年2月以降に施行されるものであり、Gmailアカウントに1日あたり5,000件以上のメールを送信する送信者に対しての措置です。

Google社は

  1. 送信メールを認証すること
  2. 未承諾のメールまたは迷惑メール送信しないようにすること
  3. 受信者がメールの配信登録を容易に解除できるようにすること

送信者に対しこの3つを義務づけることを発表しています。

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Gmailガイドライン変更の背景

Gmailガイドラインの変更の背景としては、昨今のフィッシングメールによる詐欺やスパムメールによる情報流出、またサーバー負荷の増加などが挙げられると考えられます。Google社としては優良なGmailユーザーに規制を与えることが目的ではなく、安全なGmail活用のための措置としてGmailガイドラインの変更にいたったと考えられます。

EC-CUBEを活用したEC事業を推進する事業者の中に1日5,000件以上のGmailへのメール配信をおこなう方も多いでしょうから、システム面の対策が必要になります。

システムでの対応方法

同一ドメインからのGmailへのメール送信が一日5,000件以上の場合

ドメインにSPF/DKIM/DMARC認証を含む、Gmailガイドライン要件を満たすDNS設定をおこなう必要があります。また、配信登録されたメールには、ワンクリックで登録解除ができる仕組みやリンクの設定が必要です。

SPF/DKIM/DMARC認証をおこなうことにより、なりすましメールやフィッシングメールから受信者を保護できる他、メール受信者としての自身や自社組織を保護することができます。また、Gmailで拒否されたり、迷惑メールに分類されたりする可能性も低くなります。

対応のための現実解として、外部メールサービスへの移行を含めたシステム活用も検討できます。EC-CUBEならびにインテグレートパートナーまでご相談ください。

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経験豊富なEC-CUBEアドバイザーがご状況にあわせて、パートナーやサービスの選定・依頼方法をアドバイスします。サイト立ち上げからマーケティング・セキュリティ領域のご相談まで、ECサイト構築のお悩みはこちら。

同一ドメインからのGmailへのメール送信が一日5,000件未満の場合

ドメインにSPFまたはDKIM認証およびGmailガイドライン要件を満たすDNS設定をおこなう必要があります。またTLS接続でのメール送信をしないと拒否されるケースもありえるようです。

こちらのDNS設定についてはDNS管理者による設定変更のみで対応が可能です。詳しくはDNS管理者にご確認ください。

EC事業者の運営における変化

Google社のGmailガイドラインのアップデートはひいてはGmailユーザーのユーザーエクスペリエンスの向上に結びついています。迷惑メールやスパムメールに限らず、無造作に配信されつづけるメールを排除することにより、ユーザーに必要な情報をより確実に届ける仕組みに近づけることができます。

EC事業者の戦略として、リピート対策やリテンション対策により注力する土台ができる可能性があります。今回のGmailガイドライン変更が、メールを通じた既存顧客との関係強化のためのリピート戦略、リテンション戦略を見直す機会になるかもしれません。

こちらのDNS設定についてはDNS管理者による設定変更のみで対応が可能です。詳しくはDNS管理者にご確認ください。

監修

株式会社イーシーキューブ

国内No.1シェアを誇るEC構築オープンソース「EC-CUBE」の開発元企業です。親会社の株式会社イルグルム(東証スタンダード市場上場)とも連携し、戦略立案から構築・運用・マーケティングまでワンストップのEC支援を行っています。これまで数多くのEC構築・改善を手がけてきた知見を活かし、実務に役立つノウハウや導入事例などを分かりやすく解説・発信しています。「ECサイトをどう作ればいいのか分からない」「既存サイトをもっと強化したい」「ECサイトの運営について詳しく知りたい」…そんなお悩みをお持ちの方々に、少しでもヒントとなる情報をご提供できれば幸いです。
※ 独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」による

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