EC開業・運営ノウハウ
eコマースとは?概要やトレンドなどを解説

eコマースとは?概要やトレンドなどを解説

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Eコマースとは?概要説明

Eコマースとはインターネットを介して物やサービスの売買ができる「ネットショッピング」のことを指します。ECと略すこともあります。そして、ネットショッピングができるサイトのことを「ECサイト」と呼びます。

ECとは「Electronic Commerce」つまり「電子商取引」を意味します。ECとは、インターネットでものを売買することの総称です。「Eコマース」や「EC」という言い回しは業界用語で、「ネットショップ」や「ネット通販」と表すほうがわかりやすいですね。

EC(インターネットを介した、ものの売買)を行える場所(サイト)が「ECサイト」、「ネットショップ」、「ネット通販サイト」であると理解しましょう。それぞれの言葉のニュアンスが異なるので、時と場合や相手によって使うワードを選ぶと良いでしょう。

その他に「ECモール」という言葉があります。これは、1つの大きなサイト=モールの中に複数の企業やショップが「出店」・「商品を出品する」タイプのECサイトのことです。 楽天やAmazon、Yahoo!ショッピングなどがそれにあたります。

複数のショップが1つの大きなサイトの中に含まれている「ECモール」に対し、独立したドメインを持ったECサイトのことを「自社サイト」「自社EC」と呼びます。自社ECはモールECに比べ、より自由度の高いショップ運営が可能です。

一方で、ネットショップ、ECサイト、という言葉は規模やタイプ問わず、「ネット上で販売をするサイト」のことを示すため、広い意味で使われています。
関わる言葉が多数ありますが、目的によって適切に使い分けられると良いですね。

Eコマースの市場規模と有名企業

Eコマースの市場規模と、業界を牽引する有名企業について説明します。

まず、EC業界全体の状況を把握するために大事な指標は、市場規模とEC化率です。EC化率とは、全商取引(実店舗とECを含む)の中で、ECサイトの割合を指す言葉です。それでは、最新のBtoBとBtoCの数字を見ていきましょう。

ネットショップに関するEC市場規模と物販EC化率の市場調査グラフ

引用:1-(1)国内電子商取引市場規模(BtoC及びBtoB)より

令和元年の国内ECのBtoC(消費者向け電子商取引)市場規模は、19.4兆円(前年18.0兆円、前年比7.65%増)に拡大しています。
また、BtoB(企業間電子商取引)市場規模は、353.0兆円(前年344.2兆円、前年比2.5%増)に拡大傾向です。

EC化率は、BtoCで6.76%(前年比0.54ポイント増)、BtoBで31.7%(前年比1.5ポイント増)と増加傾向にあり、引き続きEC化率は伸長しています。

しかしながら、BtoB、BtoC共に国内EC化率はまだまだ低いといえます。そのような中、右肩上がりに推移し続けているということは、これからも成長が見込める産業だということがわかります。
さらに、新型コロナウイルスの流行により、感染予防の観点からも実店舗よりもネット販売の需要が伸びることは確実です。

次に、EC業界で売上上位を牽引する、有力ECサイトを紹介します。
EC参入を検討するにあたり、Amazonや楽天、ZOZOTOWN、メルカリからヤフオクなど、業界TOP企業は必ずチェックしましょう。なぜなら、ベンチマークすることで成功法則や目標を見出すことができるからです。業界TOP企業を参考にすることで、沢山のヒントが見つかります。

アメリカのAmazonや中国のAlibaba、日本の楽天といったeコマース企業の決算は良好な数字が相次いでいます。EC業界は、世の中のコロナショックとは無縁、むしろ成長の追い風となっています。

楽天が2020年5月13日に発表した「2020年12月期第1四半期決算」によると、新型コロナウィルスの巣ごもり消費の影響により、2020年4月のEC売り上げは前年同期比+57.5%増になったということです。

また、政府の専門家会議が提言している「新しい生活様式」では「通販の利用」が積極推奨されており、新型コロナウィルスが完全に収束するまではEコマースの急加速は続いてきそうです。

ここで、今注目のEコマース関連銘柄を3つ紹介します。

《楽天》
日本郵政グループと楽天グループ、資本・業務提携に合意

楽天は、ネット通販「楽天市場」を展開する日本を代表するEコマース関連銘柄です。日本郵政傘下の日本郵便と物流のデジタル改革で戦略的な提携を結び、株価も急騰しました。新規参入した携帯事業とともに成長が今後期待される銘柄には間違いありません。

《Zホールディングス》
ネットポータル「Yahoo!JAPAN」を運営。SNS大手「LINE」と経営統合。

Zホールディングス(旧・ヤフー)は、ネット通販「Yahoo!ショッピング」やインターネットオークション「ヤフオク!」を展開しています。楽天と並んで日本株を代表するeコマース関連銘柄です。
価格帯は500円以下の低位株となっており、個人投資家にも買いやすいことが特徴です。株価は長らく低位株領域で低迷していますが、成長が期待される銘柄です。

《メルカリ》
フリマアプリ「メルカリ」を展開。キャッシュレス決済にも注力。

メルカリは、日本最大のフリマアプリ「メルカリ」を展開するEコマース関連銘柄です。「メルカリ」は「ヤフオク!」を抜き、CtoCのECにおいては日本最大のサービスとなりました。

2018年6月に日本最大のユニコーン企業としてIPOして以降、株価が低迷していましたが、新型コロナ相場では盛り返してきています。

業界全体と、TOP企業の動向をチェックしました。
今後も多種多様な企業、そいて個人もEC業界に参入し、より一層の盛り上がりを見せることは確実です。

世界のEコマース市場と日本のEコマース市場のトレンド

今知っておくべき、世界と日本のEコマース市場のトレンドについて紹介します。

『実店舗との融合』

オンラインが急速に日常生活に浸透していっている現代においても、実店舗には適わない部分がまだまだあります。
O2O(オーツーオー)や、オムニチャネルという言葉を聞いたことはあるでしょうか。
O2Oは、オンライン to オフラインを意味します。具体的には、「スマートフォンで受けと取ったクーポン券を、実店舗に持っていき、店員に見せて、割引で製品を購入する」というような行為が代表的です。ターゲットは新規顧客となり、短期的な売り上げ増が目的です。 一方、オムニチャネルは、O2Oと混同されがちですが、似て非なるものです。
オムニチャネルとは、ECサイトと実店舗の会員情報、受注情報、ポイント情報など、全てのデータベースを統合して、顧客が店舗やスマートフォンなどから、自由に買い物や返品ができる仕組みのことです。目的は顧客満足度を追及することで、既存客向けの長期的施策になります。

大手ECサイトAmazonでは、ニューヨークに実店舗をオープンし、レビュー評価☆4つ以上の高評価商品を陳列するなどし、オンラインとオフラインの融合を実現しています。
他にも、Alibaba Groupは香港にファッションAIをコンセプトにした、ブティックをリアル店舗としてオープンさせました。
日本のオムニチャネルの事例としては、セブン&アイ・ホールディングスの取り組みがあります。ユーザーに「セブンマイル」というポイントを付与し、グループでのID統合を行うことで、顧客の囲い込みを狙った動きといえます。
このように、世界でも日本でも、実店舗とECの連携は加速していっています。

『クロスコマース』

オンライン・オフラインの境目が少なくなってきている今、日常のあらゆる行動が消費行動に繋がる可能性があるということを意識する必要があります。
消費者は、実店舗やECサイトに来店しているとき以外でも、SNS・テレビ・友人との会話など、あらゆる生活の場面に」おいて、購買に関する情報を収拾しています。
このような状況下で購買意欲を刺激し、実際の購買決定まで繋げようとする考え方が、クロスコマースです。

雑貨やファッションのECサイト、「北欧、暮らしの道具店」は、ECサイト内にメディア機能を組み込んでいます。お洒落なライフスタイル記事を読んでいる中で、そのコンテンツに出てくる商品に興味関心を繋げ、さらには同サイト内で購買まで完結させるという方法です。このようなコンテンツの充実化はSEO面でも大きなメリットを生んでいます。

オンライン(EC)とオフライン(実店舗)が融合を果たしてきているのには、消費者がそれぞれに一長一短を見出しているからに他なりません。EC販売を始める際は、実店舗で感じられるようなリアルな接客・購買経験を顧客に与えられるよう検討・企画することが求められているでしょう。

Eコマースと実店舗の違い

物販を始める際、実店舗で販売する方法と、Eコマースを利用して販売する方法があります。ECサイトでの販売と、実店舗での販売にはどのような違いがあるのでしょうか。

「売り場をどこにするか」により、ビジネスの戦略(売り方)は大きく変わります。
違いは様々ありますが、その中でも特徴的なものは「営業時間」「コスト」「集客方法」「接客方法」の4つです。それぞれ具体的に解説します。

  ECサイト 実店舗
営業時間 【販売】
24時間365日、ユーザの好きなときに来店し、商品を購入することができます。
【店舗対応日】
店舗側で決定し、商品発送をはじめ、問い合わせやキャンセル対応などの顧客対応を行います。「平日10時~19時」など、一般企業やお店の営業時間に合わせるのが一般的です。
営業時間中に、商品の販売及び顧客対応を行います。
コスト 初期費用(イニシャルコスト)、運転費資金(ランニングコスト)共に低価格。
必要経費は、自社サイトを用意するか、ECモールに出店するかでも異なりますが、実店舗経費と比較すると安価な傾向があります。
ショッピングサイト構築費用、出店費用、システム利用料、サーバー代などか必要となります。
出店形態により、かなり安価に抑えることが可能です。
初期費用(イニシャルコスト)、運転費資金(ランニングコスト)共に高価格。
出店時の店舗契約料にはじまり、設備投資や家賃・光熱費など様々な経費が毎月かかります。
集客方法 SEO(検索対策)やWEB広告、SNS運用などが中心 ECサイト同様の方法に加え、看板や新聞の折り込みチラシなど
接客方法 商品ページの作りこみや、メール、電話対応が中心 対面での接客が中心

ECサイトでは対面での接客が出来ない分、カスタマーサービスを充実させる必要があります。商品の魅力アピールや、疑問や不安の解消など、ユーザが求める情報をサイト内に充実させることが購買に繋がります。
また、ネット販売であっても、対面販売と同様に、丁寧な顧客対応がユーザ満足度を高めます。

商品のこだわりや、店舗の個性をしっかりとユーザに伝えるため、ネットショップ出店方法を吟味する必要があります。出店の形態や使用するシステムにより、出来ることが大きく異なるためです。
EC‐CUBEを使えば、自由度高くネットショップ構築が出来ます。豊富なテンプレートの中からデザインを選択でき、独自のカスタマイズが出来るため、サイト運営者や商品のイメージに合ったネットショップを作ることができます。
ネットでの販売方法の中でも、商品やお店のこだわりをお客さんに伝えらえるシステムを選ぶようにしましょう。

EコマースとMコマースの違い

Mコマースとは、モバイルコマースのことを意味します。
ネットショッピングそのものを指すEコマースの中でも、モバイル端末(携帯端末)を介した取引のことを示します。
これは商品やサービスを購入する「モバイルショッピング」だけでなく、次のような取引も含んでいます。

  • モバイル端末を介した送金
  • 電子チケットや搭乗券・乗車券の購入
  • デジタルコンテンツの購入
  • 非接触性支払いや、アプリを介した支払い
  • モバイルで獲得・使用するクーポン、ポイントカード

モバイルコマースは、近年、スマートフォンやタブレットといった携帯端末の普及に伴い急速に成長しています。

Eコマースのメリットとデメリット

Eコマースのメリットとして、まず挙げられるのは「マーケットが実店舗より遥かに巨大」ということ。時間や場所など、売り手買い手双方の物理的な条件の制約が少なくなるため、商圏が拡がります。

Eコマースのメリット

1. 24時間365日、商品を売ることが出来る

実店舗と異なり、定められた開店時間が無いことで、お客さんはいつでも何度でも来店し、商品を購入することが出来ます。店舗にとっては、時間的制約無く販売が出来るため、利益を拡大させる上で大きなメリットです。

2. 販売エリアが限定されず、日本中・世界中が商圏に

ネット上での販売は、ネットさえ接続出来れば世界中がマーケットになります。もちろん、配送可能エリアや言語などの条件はありますが、売り方次第でマーケットは無限大です。
実店舗となると、出店地域や立地環境により、ターゲットは限定されますが、その物理的制約が無く、どこまでも商圏を拡げられるのがEコマースの強い魅力です。

3. データ分析が可能なため、数字に基づいたマーケティングが行いやすい

ネット上で販売を行う場合、然るべきツールを利用すれば、データマーケティングをすることが出来ます。実店舗では来店客の購買行動データを取り分析を行うことは非常に難しいです。一方、ネット販売の場合は、時間帯によるアクセス傾向、購買客の傾向(性別・年齢・居住地・職業など)など様々な数字を簡単に集計することができます。

数字を把握することは、効率的なマーケティングに有効です。
例えば、その月最もアクセスされ、お客さんに見られている商品の売れ行きが、思ったように伸びなかったとします。それは、その商品が沢山興味を持たれているにも関わらず、購入決定されない要因が何かあるから購入されない、いうことを意味します。この多くのアクセスを獲得している商品に注力し、改善を行えば、得られる成果も大きくなることは明白です。

このように、データを施策に活用し、効率的に売り上げ拡大を狙うことはEコマースの必勝法だといえます。

Eコマースのデメリット

1. 価格競争が激しい

メリットでも記載した通り、ネット上の商圏は非常に広くなります。それは、その分ライバル・競合が増えるということを意味します。価格を下げ、競合店舗に勝とうとする店が出ていることは自然なことです。価格で勝負するか、価格以外の価値で勝負するかは店舗の方向性次第となります。

2. 宣伝・集客の知識・スキルが必要

ネット販売では、出店したとしても集客に失敗してしまい売上を作れないケースも0ではありません。ネットショップ運用では、店舗や商品について告知し、アクセスさせる仕組み検討が必須です。
手段としては、WEB広告やSEOなどが含まれます。また、大型ECモールに出店するか、自社ECで販売するかによっても集客手段は異なるため、集客計画の後に販売形態を決定するのが良いでしょう。

3. 対面接客が出来ない

Eコマースでは、顧客と直接コミュニケーションを取ることが難しくなります。メールやチャット、電話でのやり取りをすることは可能ではあるものの、ほとんどの場合は「商品ページ、店舗ページ」そのもので販売が完結してしまいます。ページ自体が売り場であり、スタッフだと考え、分かりやすく丁寧な作りこみを目指しましょう。

Eコマースの種類

Eコマースを始めるにあたり、大きく分けてECプラットフォームに「出店する」か、独自のネットショップを「開店する」か2つの方法に分けられます。

「出店する」というのは、楽天やAmazonなどのECモールにお店を出店することをいいます。リアルで考えてみると、デパートの一角にお店を出店するようなものです。ECモールには、既にネットショッピングの購買意欲があるユーザが集まっている環境のため、モール内のお客に、いかに来店してもらうか工夫する戦略を取ることが多い。集客に関わる費用は、比較的抑えられますが、出店料や販売手数料として、売上の何%かをモール側に支払うことになることになります。

一方で、「開店する」というのは、自社ブランドの店舗をオンライン上に開設することです。モール上に出店する形態とは異なり、売上マージンの支払いは抑えられることが多いですが、集客のコストは、出店する場合よりもかかる傾向にあります。「開店する」形式にする一番の利点は、自社ブランドの雰囲気を存分に演出し、理想の売り場に近づけることです。自由度高く店舗デザインや商品の見せ方が出来る、ECサイト構築サービスを利用するのが、ネットショップを開店で成功するための重要なポイントです。

Eコマースの運営方法

ネット販売は、出店しただけで売り上げが作れる、という程安易なものではありません。実際に重要なのは、店舗立ち上げ後の運営です。ECサイトの業務の主なものとして、

  • 商品企画
  • サイト制作・改善
  • 商品情報登録
  • 商品写真撮影
  • 画像加工
  • 受発注対応
  • 顧客対応
  • 商品梱包・発送業務
  • 集客・販促検討

などが挙げられます。
自社スタッフのみで業務を回すことが困難な場合は、支援サービスやコンサルティングもあるため、外部を上手く頼って効率的な売り上げ拡大を狙いましょう。

Eコマースの今後

すでに紹介したMコマースに加え、近年は「Vコマース」が登場してきています。Vコマースの「V」はバーチャルを意味しています。AR・VRなどの仮想現実の世界でのコマースを「Vコマース」といい、今後増えていくと予想されています。

MコマースもVコマースも、Eコマースの一部であり、トレンドの形だと理解しましょう。Eコマースのトレンドの移り変わりは激しく、またすぐに新しい形態が登場してもおかしくはない領域ともいえるため、最新の動向にアンテナを張り、柔軟に対応していくことが重要です。

VRでEコマース体験する女性

Eコマースまとめ

ここまでお読み頂きありがとうございました。
Eコマースについて理解出来たでしょうか。オンライン物販市場は拡大の一途を辿っており、急速にトレンドも変化していく、非常にスピーディな分野です。

これからEC事業への参入を検討されている方は、是非、どういった販売形態を選択するか、ご自身の状況に応じて判断なさることをお勧めします。また、最新の動向チェックを怠らず、常に変化に対応する柔軟なスタンスで、顧客にとって魅力的なショップ運営を目指していきましょう。