EC決済完全ガイド|ECサイトに必須の決済種類から選定、EC-CUBEでの導入まで
ECサイトにおける「決済」は、単なる支払手段ではなく、顧客体験と売上を大きく左右する極めて重要な要素です。購入プロセスの最終段階に位置するため、ここで不安や不便を感じさせてしまうと、直前まで購買意欲の高かったユーザーであっても離脱してしまい、貴重な売上機会を逃すことになります。
特に近年は若年層や高齢者、クレジットカードを保有しない層など顧客ニーズが多様化しており、カゴ落ち防止や機会損失の低減という観点からも、複数の決済方法を用意することがECサイト運営において不可欠となっています。
本記事ではECサイトで利用される主要な決済方法の種類と特徴、最適な選び方などを解説するとともに、オープンソースECパッケージ「EC-CUBE」で利用可能な決済サービスについても紹介しています。
目次
ECサイトで利用される主要な決済方法

ECサイトで利用される主要な決済方法について、それぞれの仕組み・特徴・メリット・デメリットを整理し、どのような商材やターゲットに向いているのかを解説します。
自社ECサイトにとって最適な決済設計を考えるための基礎知識としてご活用ください。
クレジットカード決済
クレジットカード決済は、ECサイトにおいて最も利用率が高い決済方法の一つです。
消費者がカード番号や有効期限、セキュリティコードなどを入力すると、決済代行会社を通じてカード会社に与信照会が行われ、承認されれば決済が完了します。実際の代金は後日、カード会社から消費者へ請求され、EC事業者には一定期間後に入金される仕組みです。
クレジットカードは、Visa・Mastercard・JCB・American Express・Diners Clubなどの国際ブランドを通じて決済ネットワークが構築されており、ECサイトではこれらのブランドに対応することで国内外の幅広いユーザーに対応できます。
また、クレジットカードと似た決済手段に「デビットカード」や「プリペイドカード」があります。
| デビットカード | プリペイドカード |
|---|---|
| 決済と同時に銀行口座から即時引き落としされる。後払いではない点がクレジットカードとの大きな違い。 | 事前にチャージした残高の範囲内でのみ利用可能。使い過ぎを防げる一方、高額決済には不向き。 |
EC事業者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- 利用率が非常に高い:多くの消費者が日常的に利用しているため大部分の決済に対応できる。
- 新規顧客獲得につながりやすい:「クレジットカードが使えるかどうか」は、購入判断の前提条件になりやすい。
- 売上拡大に貢献:分割払いやリボ払いにより、高額商品でも購入されやすく客単価向上が期待できる。
【デメリット】
- 決済手数料が発生する:一般的に売上の数%程度の手数料がかかり、利益率に影響する。
- 不正利用リスク:カード情報の盗用による不正決済が発生する可能性がある。
- チャージバック対応の負荷:不正利用や購入者都合による支払い取消が発生すると、返金対応や調査対応が必要となる。
消費者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- 利便性が高い:入力項目が少なく、スムーズに決済できる。
- ポイント還元や特典:カード会社独自のポイントやマイルが貯まり、実質的な割引効果がある。
- 分割払い・後払いが可能:手元資金が不足していても購入でき、高額商品でも検討しやすい。
【デメリット】
- セキュリティへの不安:カード情報をオンラインで入力することに抵抗を感じるユーザーも一定数存在。
- 不正利用のリスク:万が一情報が漏えいした場合、身に覚えのない請求が発生する可能性がある。
向いている商材・ターゲット層
- 高額商品:家電、家具、BtoB商材など
- リピート購入が前提の商品:定期購入、サブスクリプション型サービス
- 幅広い年齢・属性のターゲット:特定の層に限定されない総合ECサイト
ID決済(QRコード決済・スマホ決済含む)
ID決済とは、あらかじめ登録した会員IDやアプリを利用して支払いを行う決済方法です。ECサイトでは、購入時にID連携やアプリ認証を行うことでクレジットカード番号などを都度入力することなく決済が完了します。
近年はスマートフォン利用者の増加に伴い、ECサイトにおいても利用率が急速に高まっています。
代表的なサービスには以下のようなものがあります。
| PayPay | 楽天ペイ | Amazon Pay | Apple Pay / Google Pay |
|---|---|---|---|
| 国内利用者数が多く、QRコード決済を軸に実店舗・EC双方で普及。 | 楽天IDと連携し、楽天ポイントを活用できる点が特徴。 | Amazonアカウントに登録された住所・支払い情報を利用でき、入力の手間を大幅に削減。 | スマートフォン端末に紐づいた決済手段で、生体認証(指紋・顔認証)による支払いが可能。 |
ECサイトでの決済方法としては、ID/パスワード認証によるログインやスマートフォンアプリへの遷移、QRコード読み取りといった形で利用されるのが一般的です。
EC事業者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- 若年層・スマホユーザーの囲い込み:スマートフォンに慣れた世代との相性が良く、若年層の取り込みに効果的。
- ユーザー層の拡大:クレジットカードを持たない、または利用を避けたい層にもアプローチできる。
- ブランド力による集客効果:有名決済サービスの名前やロゴ表示が安心感や利用促進につながる。
【デメリット】
- 決済手数料が発生する:クレジットカード決済と同程度、もしくはやや高めの手数料が設定される場合がある。
- 出金サイクルの制約:一部サービスでは入金タイミングが月次・週次などに限定され、資金繰りに影響する可能性がある。
- サービスごとの仕様差:決済フローや対応機能がサービスごとに異なり、導入・運用が複雑になる場合がある。
消費者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- 手軽に決済できる:ID認証やアプリ操作だけで完了し、入力の手間が少ない。
- ポイント還元の魅力:各サービス独自のポイント還元やキャンペーンが多く、価格面でのメリットを感じやすい。
- アプリ連携による利便性:購入履歴の管理やクーポン利用など、アプリ内で完結できる。
- セキュリティ面での安心感:カード番号をECサイトに直接入力しないため不安を感じにくい。
【デメリット】
- 対応サービスが限定される:利用したい決済サービスが、ECサイト側で未対応のケースがある。
- 残高不足や認証エラーの可能性:チャージ残高不足やアプリ側の不具合で決済が完了しないリスク。
- 複数アプリ管理の煩雑さ:複数のID決済を使い分ける場合、アプリや残高管理が煩雑になりやすい。
向いている商材・ターゲット層
- 若年層を主要ターゲットとする商材
- リピーターが多く、購入回数を重ねる前提の商品
- スマートフォンからの購入比率が高いECサイト
電子マネー決済
電子マネー決済は、あらかじめチャージ(入金)した残高を使って支払いを行う決済方法です。もともとは実店舗での利用が中心でしたが、近年はECサイトでも利用できるケースが増えています。
支払い時は登録済みの電子マネー残高から即時に引き落とされる仕組みで、後払いではありません。
代表的な電子マネーは、大きく以下の2種類に分けられます。
| 交通系電子マネー: Suica、PASMO、ICOCAなど |
流通系電子マネー: 楽天Edy、WAON、nanacoなど |
|---|---|
| 通勤・通学など日常的な交通利用と連動しており、スマートフォンやICカードにチャージして使用。 | 特定の流通グループやサービスを中心に利用され、ポイント連携が特徴。 |
ECサイトでの利用方法としては、事前に電子マネー残高をチャージしておき、購入時に電子マネーを選択して認証を行うという流れが一般的です。残高の範囲内でのみ決済できるため、使い過ぎを防ぎやすい点も特徴です。
EC事業者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- 特定のユーザー層へのリーチが可能:交通系電子マネーを日常的に利用する層や、特定の流通サービスに親和性の高いユーザーにアプローチできる。
- 決済スピードが速い:即時引き落としのため決済フローが比較的シンプルで購入完了までがスムーズ。
【デメリット】
- 利用シーンが限定されやすい:クレジットカードやID決済に比べると、ECサイトでの利用経験が少ないユーザーも多く、利用率が伸びにくい場合がある。
- 決済手数料が発生する:クレジットカード決済と同程度、もしくはやや高めの手数料が設定される場合がある。
消費者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- 手軽に支払いができる:チャージ済みであれば、複雑な入力なしに決済できる。
- 現金いらずの利便性:日常利用と共通の電子マネーをECサイトでも使えるため、支払い手段を一本化しやすい。
【デメリット】
- チャージの手間がかかる:残高が不足している場合、事前にチャージする必要があり、購入のタイミングによっては手間に感じられる。
向いている商材・ターゲット層
- 少額決済が中心の商材
- 交通系電子マネーを日常的に利用するユーザー層
- 特定の流通グループやサービスの利用者が多いECサイト
コンビニ決済
コンビニ決済は、ECサイトで注文した商品代金を、全国のコンビニエンスストアで現金支払いできる決済方法です。クレジットカードや電子マネーを持たないユーザーでも利用できる点が特徴。
支払いのタイミングによって、前払い方式と後払い方式の2種類があります。
| 前払い | 後払い |
|---|---|
| 注文後に発行される番号(払込票番号・受付番号など)を使い、指定期限内にコンビニで支払う。入金確認後に商品が発送される。 | 商品到着後、同梱または別送される請求書を使ってコンビニで支払う。購入時点では支払いが発生しないため、心理的ハードルが低い。 |
ECサイト側は決済代行会社を通じて支払い状況を管理し、入金確認後に決済が確定する仕組みです。
EC事業者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- 幅広い顧客層に対応できる:クレジットカード非保持者や若年層、オンライン決済に不慣れな層にも購入機会を提供できる。
- 購入ハードルを下げやすい:「現金払いができる」選択肢があることで、購入をためらうユーザーを取り込める。
【デメリット】
- 未回収リスク:後払い方式では、支払い期限を過ぎても入金されないリスクがある。
- 入金確認にタイムラグが発生する:即時決済ではないため、商品発送までに時間がかかる場合がある。
- キャンセルリスク:前払い方式でも、支払い期限切れによる自動キャンセルが一定数発生する。
消費者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- クレジットカード不要で利用できる:カード情報を登録せず、現金で支払えるため安心感がある。
- 身近な店舗で支払える手軽さ:24時間営業の店舗が多く、都合の良いタイミングで支払いが可能。
【デメリット】
- 支払いのために来店が必要:オンライン上で完結せず、コンビニに足を運ぶ手間がかかる。
- 支払い期限を意識する必要がある:前払い・後払いともに、期限を過ぎるとキャンセルや延滞扱いになる可能性がある。
向いている商材・ターゲット層
- 若年層や学生層
- クレジットカードを持たない、または使いたくないユーザー
- 個人情報の入力を最小限にしたいなど、匿名性を重視する層
後払い決済
後払い決済は、商品やサービスを受け取った後に支払いを行う決済方法です。ECサイトで注文を完了した時点では支払いは発生せず、商品到着後に請求書や支払い案内に従って支払います。
消費者にとっては「商品を確認してから支払える」点が大きな特徴です。
支払い方法は、コンビニ支払い、銀行振込、スマートフォン決済などが用意されるケースが一般的です。
また、支払い前に決済代行会社が利用者の与信審査を行い、信用リスクを管理します。未回収リスクは原則として決済代行会社が負担するため、EC事業者側は安心して導入できます。
EC事業者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- カゴ落ちの抑制:「今すぐ支払わなくてよい」選択肢があることで、購入途中での離脱を防ぎやすい。
- 新規顧客の獲得:初めて利用するECサイトでも、心理的な不安を軽減できる。
- 未回収リスクを回避できる:支払い回収は決済代行会社が担うため、事業者の負担が少ない。
- CV率の向上:支払いに対する心理的ハードルが下がり、購入完了率の改善が期待できる。
【デメリット】
- 決済手数料が比較的高い:与信審査や回収業務を含むため、他の決済手段より手数料が高めに設定されることが多い。
消費者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- 商品確認後に支払える安心感:実物を見てから支払えるため、初回購入や高額商品でも利用しやすい。
- クレジットカード不要:カード情報を入力せずに利用できる。
【デメリット】
- 支払い期限の管理が必要:期限を過ぎると督促が発生する場合があり、心理的負担になることがある。
- 利用上限が設けられる場合がある:与信結果により、利用できる金額や回数が制限されることがある。
向いている商材・ターゲット層
- ECサイト利用に不安を感じやすい新規顧客
- サイズ感や品質確認が重要な商材(衣料品、家具など)
- 返品・交換の可能性がある高額商品の一部
キャリア決済
キャリア決済は、ECサイトで購入した商品やサービスの代金を、携帯電話料金と合算して支払う決済方法です。
主にdocomo・au・SoftBankといった携帯電話キャリアが提供しており、スマートフォン利用者を中心に広く利用されています。
購入時は、キャリアの認証画面を経由して本人確認を行い、決済が完了します。クレジットカード番号の入力や事前チャージは不要で、利用金額は翌月以降の携帯電話料金としてまとめて請求される仕組みです。
EC事業者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- 手軽さによる購入促進:数ステップで決済が完了するため、購入途中での離脱を防ぎやすい。
- 年齢層の拡大:クレジットカードを持たない若年層にもアプローチでき、ユーザー層の幅が広がる。
【デメリット】
- 決済手数料が高め:他の決済手段と比較すると、手数料率が高く設定される傾向がある。
- 年齢・利用条件の制限:未成年の利用制限や、成人向けコンテンツなど一部商材では利用できない場合がある。
消費者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- スマートフォンだけで完結する手軽さ:普段使っている端末で支払いができ、操作に迷いにくい。
- セキュリティ面での安心感:カード番号を入力する必要がなく、不正利用への不安が少ない。
【デメリット】
- 利用上限額が低めに設定されることが多い:高額商品の購入には向かず、少額決済が中心となる。
向いている商材・ターゲット層
- 若年層を主なターゲットとするサービス
- スマートフォン利用頻度の高いユーザー
- 音楽、動画、ゲーム内課金などのデジタルコンテンツ販売
銀行振込(Pay-easy含む)
銀行振込は、ECサイトで注文後、指定された銀行口座へ代金を振り込む決済方法です。多くの場合は前払い方式となり、EC事業者は入金を確認してから商品を発送します。支払いは、インターネットバンキングやATM、窓口などから行われます。
振込時には、振込手数料が発生するのが一般的で、通常は消費者側の負担となります。EC事業者側では、注文情報と入金情報を照合し、正しく入金されたのを確認する必要があります。
また、銀行振込の一種としてPay-easy(ペイジー)があります。Pay-easyは、ネットバンキングやATMから払込番号を入力して支払いができる仕組みです。振込先情報の入力ミスを防ぎやすく、通常の銀行振込よりもスムーズに支払える点が特徴です。
EC事業者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- 決済手数料が低い:決済代行手数料がかからず、基本的には銀行の振込手数料のみで運用できる。
- 高額決済に対応しやすい:利用上限が設けられにくく、高額商品や法人取引でも利用しやすい。
【デメリット】
- 入金確認の手間がかかる:自動照合の仕組みがない場合、手作業での確認が必要となり、業務負担が大きくなる。
- キャンセルリスク:支払いが行われないまま放置され、注文がキャンセルになるケースが一定数発生。
消費者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- クレジットカード不要で利用できる:カード情報を入力せず、現金ベースで支払いができる。
- 高額決済でも安心感がある:銀行を介した取引のため、信頼性を重視するユーザーに選ばれやすい。
【デメリット】
- 振込手数料の負担が発生する:支払い金額とは別に手数料がかかり、割高に感じられる場合がある。
- 支払い完了までの手間と時間:振込操作や入金反映までのタイムラグがあり、即時性に欠ける。
向いている商材・ターゲット層
- 高額商品
- 法人取引(BtoB)や請求書ベースの商取引
- 銀行振込に慣れている特定の顧客層
代金引換
代金引換(代引き)は、ECサイトで注文した商品を受け取る際に、配送業者へ代金を支払う決済方法です。支払いは主に現金で行われ、配送と同時に決済が完了します。商品発送後、EC事業者は配送業者から代金を回収・精算する仕組みです。
オンライン上での事前決済が不要なため、インターネットでの支払いに不安を感じるユーザーにも利用されてきた、比較的歴史のある決済方法です。
EC事業者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- 幅広い顧客層に対応できる:クレジットカードを持たないユーザーや、オンライン決済に抵抗のある層にも購入機会を提供できる。
- 新規顧客への安心材料になる:初めて利用するECサイトでも、商品引き渡しと同時に支払える点が信頼につながりやすい。
【デメリット】
- 代引手数料が発生する:配送費とは別に手数料がかかり、コスト負担が増える。
- 返品・未受取リスク:受取拒否や長期不在による未受取が発生すると、送料・手数料が事業者負担になる場合がある。
- 業務負担が大きい:現金回収・精算の管理が必要で、運用面の手間がかかる。
消費者にとってのメリット・デメリット
【メリット】
- 商品確認後に支払える安心感:実際に商品を受け取るタイミングで支払うため、初回購入でも不安が少ない。
- クレジットカード不要:カード情報を入力せずに利用できる。
【デメリット】
- 手数料の負担がある:商品代金とは別に代引手数料が加算されるため、割高に感じられることがある。
- 受取時に在宅が必要:支払いを伴うため、受取タイミングの調整が必要になる。
向いている商材・ターゲット層
- ECサイトを初めて利用する新規顧客
- クレジットカードを持たない、または使いたくないユーザー
- 宅配便の利用頻度が高い層
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自社要件を相談する
ECサイトに最適な決済方法を選ぶための判断基準

ECサイトにおける決済方法は、ただ数多く対応していれば良いというものではなく、自社の商材・ターゲット・運営体制に合った決済手段を過不足なく選定するのが売上最大化と運用効率化の第一歩となります。本章では、決済方法を検討する際に押さえておきたい5つの判断基準を軸に、具体的な考え方を解説します。
商材・サービスとの適合性
決済方法は、扱っている商材やサービスの特性によって向き・不向きが大きく異なります。
まず考慮すべきなのが、商品の価格帯です。
例えば数百円~数千円の低額商品であれば、ID決済や電子マネーなど手軽に支払える方法が適していますが、高額商品では「後払い」や銀行振込のように購入者が慎重に判断できる決済方法が選ばれやすくなります。
「自社の商品は“即決されやすい価格帯”か、それとも“一度立ち止まって検討される価格帯”か」を考えてみると、適した決済方法が見えやすくなります。
次に、商材の特性も重要です。
デジタルコンテンツやオンラインサービスは、即時決済が可能なクレジットカードやキャリア決済との相性が良く、サブスクリプション型サービスでは、継続課金に対応したクレジットカード決済が事実上必須となります。またオーダーメイド品や受注生産品では、後払いや銀行振込など支払いタイミングを柔軟にできる方法が向いています。
さらに、販売形態(BtoC/BtoB/D2C)によっても最適解は変わります。
「法人取引が中心なのか」「一般消費者向けなのか」を踏まえ、自社に合った決済設計ができているかを見直すことが重要です。
ターゲットユーザーの特性
誰が使うECサイトなのかによっても選ぶべき決済方法は変わります。
若年層やスマートフォン利用が中心のユーザーはID決済やキャリア決済を好む傾向がある一方、高齢層やネット決済に不慣れな層では、コンビニ決済や代金引換が安心材料になることもあります。
また、ユーザーのメインデバイスはPCかスマートフォンか、都市部在住か地方在住か、普段どの支払い手段を使っていそうかといった点も、決済選定の重要なヒントです。「自社ECのアクセスの大半はスマートフォンからか」「実店舗と併用している顧客が多いか」といったデータも判断材料になります。
「自社ECの主要顧客は、どの決済方法なら迷わず使えるか?」
この問いを具体的に想像できるかどうかが、決済設計の精度を左右します。
導入・運用コストの適切性
決済方法の選定では、コスト面のバランスも欠かせません。
考慮すべきコストには次のようなものがあります。
- 初期費用
- 月額固定費用
- 決済手数料
- システム開発・カスタマイズ費用
- 運用時の管理・問い合わせ対応工数
一見便利な決済方法でも、手数料が高すぎたり、運用負荷が大きかったりすると、長期的には利益を圧迫します。「その決済方法は、どれくらいの利用率を想定しているか」「費用に見合う売上・CV改善効果が見込めるか」という視点で、売上増加によるメリットと導入・運用コストのバランスが取れているかをトータルで判断するようにしてください。
セキュリティ対策の安全性と信頼性
決済は、顧客の重要な個人情報・支払い情報を扱う領域です。そのため、セキュリティ対策の水準は、決済方法選定における最重要項目の一つといえます。
具体的には次のような点です。
- PCI DSSに準拠しているか
- 3Dセキュアなどの不正利用対策が導入されているか
- 個人情報保護や情報漏洩対策が十分か
- 決済代行サービスの運営実績や信頼性はどうか
ECサイトのセキュリティ対策に関してより詳しく知りたい方はこちらもあわせてご覧ください。
決済トレンドとシェア率
決済方法は、時代とともに変化するものです。近年はキャッシュレス化の進展により「○○ペイ」のような新しい決済サービスが次々と登場したように、利用者の支払い行動も変わり続けています。
現在の市場シェアだけでなく、「今後伸びそうな決済手段か」「自社ターゲットとの親和性は高いか」「将来的にも継続利用される可能性があるか」といった視点で、今はまだ少数派だが将来性のある決済方法をどう扱うかも含めて検討することが重要です。
ECサイトに複数の決済方法の導入が不可欠な理由

ECサイトにおける決済方法は、「あれば便利」という付加要素ではなく、購入完了に直結する重要な要素です。特定の決済方法だけに依存していると、知らず知らずのうちに購入機会を逃し、売上の伸びを阻害する原因になりかねません。
ここでは、複数の決済方法の導入がなぜ不可欠なのかを具体的な視点から解説します。
顧客離脱(カゴ落ち)率の劇的な改善
ECサイトにおける代表的な機会損失の一つが、「決済方法が合わないことによるカゴ落ち」です。
商品を選び、購入ボタンを押し、いよいよ支払いという段階になって、使いたい決済方法が見当たらない。この瞬間に、顧客は迷いなくページを閉じてしまいます。
例えば、次のようなケースは決して珍しくありません。
- クレジットカードを持たない若年層が、カード決済しか選べず購入を諦める
- スマートフォン利用が中心のユーザーが、ID決済やキャリア決済に対応しておらず離脱する
- 初めて利用するECサイトで、後払いが使えず不安を感じて購入をやめる
ここで重要なのは、顧客は商品や価格に不満があるわけではないという点です。
決済という「最後の関門」でつまずくだけで、本来獲得できたはずの売上が失われてしまいます。
複数の決済方法を用意していれば「このサイトなら自分の支払い方法がある」という安心感が生まれ、購入への心理的ハードルが大きく下がり、結果としてカゴ落ち率の改善に直結します。
販売機会の最大化と売上向上
複数の決済方法を導入する最大のメリットは、販売機会そのものを広げられる点にあります。
普段の買い物でも、よく使う支払い方法には「クレジットカード派」「スマホ決済派」「現金派」と人によって違いがあるものですが、ECサイトでも同様です。もし特定の決済方法に依存しているECサイトだと、その決済を利用しない顧客層は最初からターゲット外になってしまいますが、決済手段を拡充すれば異なる支払いスタイルの顧客を同時に取り込めます。
また、商材や購入シーンによっても、好まれる決済方法は変わります。
衝動買いしやすい低額商品では手軽な決済が選ばれやすく、高額商品では慎重に支払える決済が選ばれる傾向があります。
複数の選択肢があれば、一つのECサイトで多様な購買行動に対応できるため、結果として売上の底上げにつながります。
顧客満足度の向上とブランドイメージの確立
決済方法の充実は、単なる利便性向上にとどまりません。
顧客にとって「使いやすい」「気が利いている」と感じる体験は、そのままECサイト全体の評価に直結します。
- 自分に合った決済方法が選べる
- 面倒な入力が少なく、スムーズに購入できる
- 不安を感じずに支払いまで完了できる
こうした体験の積み重ねが、顧客満足度の向上につながります。
さらに、「このECサイトは、利用者の立場をよく考えている」という印象は、信頼性やブランドイメージの形成にも寄与します。
決済方法を豊富に用意することは、価格や商品説明では伝えにくい「顧客ファースト」の姿勢を、無言のうちに示す手段ともいえるのです。
決済代行サービスの重要性と選び方のポイント

ECサイトに複数の決済サービス導入が不可欠なのはご理解いただけたかと思いますが、実際にEC運用元の企業が複数の決済機関と個別に契約を行うのは煩雑な上、決済方法ごとに異なるシステムをサイトに構築するのは相応のコストや手間がかかります。
こうした問題を解決するために広く活用されているのが「決済代行サービス」です。
決済代行サービスとは
決済代行サービスとは、EC事業者と各種決済機関(クレジットカード会社、ID決済事業者、コンビニ、銀行など)の間に立ち、決済処理をまとめて提供するサービスです。
EC事業者は、決済代行サービスと契約するだけで、前述した様々な決済方法(クレジットカード決済・ID決済・コンビニ決済・後払い・キャリア決済等)を一括で導入・管理できます。
決済ごとの契約、システム連携、入金管理、セキュリティ対応といった煩雑な業務を代行してくれるため、EC事業者は商品開発やマーケティングなど、本来注力すべき業務に集中できるのが大きな特徴です。
決済代行サービス導入のメリット
- 決済導入・管理の一元化と効率化
複数の決済方法を一つの管理画面・一つの契約窓口で扱えます。売上管理や入金確認、決済状況の把握が一元化され、運用負荷を大幅に軽減できます。 - コスト削減効果
決済機関ごとに個別契約を行う場合に比べ、システム開発費・保守運用コスト・管理工数を抑えられるケースが多く、トータルでのコスト削減に。 - 強固なセキュリティ対策と未回収リスクの軽減
PCI DSS準拠・3Dセキュア対応・不正検知システムなど高水準のセキュリティ対策を標準搭載。また後払い決済などでは未回収リスクを決済代行会社が負担するケースも。 - 多様な決済方法へのスピーディな対応
新しい決済手段への対応もサービス側が行うため比較的短期間で導入可能に。決済トレンドの変化に柔軟に追随できるため機会損失を防ぎます。 - 専門的なサポート体制
導入時の技術サポート・トラブル発生時の問い合わせ対応・制度・仕様変更への対応といった専門的なサポートを受けられ、安心して運用できます。
決済代行サービスの選び方とチェックポイント
決済代行サービスは数多く存在するため、自社ECに適したサービスを見極める視点が重要です。以下のポイントを押さえて検討しましょう。
- 決済方法の多様性
自社が必要とする決済方法を網羅しているか、将来的に追加したい決済手段にも対応できそうかを確認します。 - 費用対効果
初期費用・月額費用・決済手数料をトータルで比較し、売上規模や利用想定に見合ったコストかどうかを判断します。 - セキュリティ体制と信頼性
PCI DSS準拠の有無や不正利用対策の内容、運営会社の実績などを確認し、安全性を判断します。 - システム連携の柔軟性
外部システムとの連携は決済代行サービスに不可欠です。自社ECに必要な連携性を満足しているか確認します。
なおEC-CUBEはオープンソースであるためカスタマイズ性が非常に高く、多くの決済代行サービスとの連携実績が豊富です。独自要件への対応や将来的な拡張を見据える場合、こうした柔軟性は大きな強みとなります。 - サポート体制
決済システムのトラブルは致命傷ですので運用中のサポート体制(対応時間、問い合わせ方法など)も確認しておきます。 - 導入実績と評判
自社ECと同規模・同業種での導入実績があるか確認し、サービス利用者からの評判・口コミ情報を把握しておきます。
なお決済代行サービスの選定は、決済機能単体で完結するものではなく、ECサイト全体の仕組みや基盤設計とも密接に関係しています。ECカート側の仕様によっては導入できる決済方法が制限されたり、カスタマイズに制約が生じたりします。決済代行サービスを検討する際には「どのECカートを使うか」「将来的にどこまで拡張したいか」といった視点も重要です。
ECカートの選び方については以下のコラムに詳しいのでご関心のある方はあわせてご覧ください。
EC-CUBEプラグインで使える決済サービス
全てがEC-CUBEに最適化された公式決済サービス「EC-CUBEペイメントプラス」
EC-CUBEペイメントプラスは、EC-CUBE公式の決済代行サービスとして提供されている決済ソリューションです。ECサイト運営に欠かせない多様な決済手段と、高水準のセキュリティ、そしてEC-CUBEとの高い親和性を兼ね備え、安心・効率的な決済環境を実現します。
決済代行業者のリーディングカンパニーであるGMOペイメントゲートウェイ株式会社のグループ会社・GMOイプシロン株式会社が提供しており、法人・個人事業主を問わず40,000社以上の導入実績を誇ります。
EC-CUBE公式だからこその安心感と高い親和性
EC-CUBEペイメントプラス最大の特長は、EC-CUBE専用に最適化された公式決済サービスである点です。
EC-CUBE管理画面からの操作が可能な上、EC-CUBEとの連携を前提に設計されているため、決済導入時のトラブルや仕様のズレが起きにくく安定した運用が可能。決済が原因でEC運営が止まるリスクを最小限に抑え、サイト運営に集中できる環境を提供します。
19種類の決済手段に対応し、販売機会を最大化
EC-CUBEペイメントプラスは、クレジットカード決済をはじめとする19種類の決済手段に対応しています。これにより様々な支払いニーズを持つユーザーの取りこぼしを防ぎ、複数の決済手段を一括で導入・管理できるため、カゴ落ち防止・CV率改善・売上機会の最大化に直結します。
また「リンク決済」と「トークン決済」の2種類の接続方式に対応しておりニーズに合わせたカスタマイズが可能。いずれも加盟店様がカード情報を保持することはなく安全です。
利用しやすい料金設定と選べる料金プラン
EC-CUBEペイメントプラスでは、初期費用・トランザクション処理料ともに無料。またクレジットカード決済手数料は2.79%~(プランにより変動)とEC運営者様にとって非常にご利用しやすい料金設定となっています。
またビジネス規模に応じた3種類の料金プランがあり、売上規模が大きくなるほどクレジットカード決済手数料がお得になる設計。ECの成長フェーズに合わせて無理なく利用できます。なお全てのプランで3Dセキュア認証・分割払い・早期入金などのオプションを無料利用可能です。
【プラン表】
| ビギナープラン | ・クレジットカード決済手数料:3.6% ・月額基本料(税抜):2,980円/月 ・決済手段:2種類(クレジットカード・コンビニ決済) |
|---|---|
| スタンダードプラン | ・クレジットカード決済手数料:2.99~3.6% ・月額基本料(税抜):5,980円/月 ・決済手段:5種類(クレジットカード・コンビニ決済・PayPay・GMO後払い・銀行振込) |
| プレミアムプラン | ・クレジットカード決済手数料:2.79~3.19% ・月額基本料(税抜):9,980円/月 ・決済手段:5種類(クレジットカード・コンビニ決済・PayPay・GMO後払い・銀行振込) |
※2026年3月1日現在
国際規格に準拠した万全のセキュリティ環境
決済情報を扱うECサイトにとって、セキュリティは最重要項目です。
EC-CUBEペイメントプラスでは、国際的なセキュリティ規格・PCI DSSに完全準拠した環境を整備し、安心して決済を任せられる体制を構築しています。
不正利用対策や情報保護の面でも高い水準を維持しており、EC事業者・購入者双方にとって安心できる決済基盤を提供します。
導入から運用まで、手厚いサポート体制
EC-CUBEペイメントプラスでは、申込から運用開始後まで、電話・メールによるサポート対応が用意されています。決済はトラブルが発生すると売上に直結するため、専門スタッフによるサポート体制は大きな安心材料となります。
「初めて決済代行サービスを導入する」
「EC運営に専任のエンジニアがいない」
といった事業者でも、安心して利用できる設計です。
「EC-CUBEペイメントプラス」についてより詳しく知りたい方は公式サイトをご確認ください。
EC-CUBEプラグインで複数の決済サービスを簡単に導入
EC-CUBEでは、サイト構築において1,100を超えるプラグインを自由に利用できます。オーナーズストアからお好きなプラグインを選択し、EC-CUBE本体にインストールするだけで様々な機能カスタマイズやサービス連携を簡単に追加できる仕組みです。
決済サービスについても、決済パートナー各社と提携して数多くのプラグインをご用意しています。こちらのページにご紹介していますのでぜひご覧ください。
中でも利用者が多く、開発者からの人気も高い2つの決済サービスをご紹介いたします。
Amazon Payプラグイン
Amazon Payは、世界最大規模のショッピングサイト・Amazonの利用者向けに提供されている決済サービスです。利用者はAmazonアカウントに登録済みの住所情報と支払い情報を使って支払いができます。クレジットカード情報や住所などを入力する必要がないため購入手続きや会員登録が容易になり、EC運営者にとってはAmazonユーザーの新規顧客獲得やコンバージョン率向上が期待できます。Amazonギフトカードを含む複数の支払い方法に対応している点も魅力です。
EC-CUBEでは「Amazon Payプラグイン」を利用するとAmazon Payを簡単に導入でき、セキュリティ観点でも安心です。さらに標準実装されているオプトイン会員登録・メルマガ購読機能などを活用すれば新規会員獲得やリピーター醸成に貢献し、マーケティング効果も期待できます。
Stripe
Stripe(ストライプ)は、世界中のEC事業者やSaaS企業に利用されているグローバルなオンライン決済プラットフォームです。クレジットカード決済を中心に、各国・地域に応じた多様な支払い方法に対応しており、スタートアップ企業からGoogle・トヨタのような大企業まで数百万社の企業のオンライン決済システムに導入されています。47か国、135種類以上の通貨に対応。導入企業は平均で11.9%の売上増加に成功しています。
決済画面はシンプルで操作性が高く、スムーズな購入体験を提供できるため、EC運営者にとってはコンバージョン率向上が期待できます。
APIや開発者向けドキュメントが充実している点も大きな特徴で、スピーディーな実装とビジネスモデルに合わせた柔軟な決済設計が可能です。
EC-CUBEでは「Stripe決済プラグイン」を利用することでスムーズに導入できます。将来的な機能拡張や海外展開、サブスクリプション販売などを視野に入れているEC事業者にとってはぜひ利用したい決済サービスです。
決済サービスに関するFAQ

- ECサイトで最も重要な決済方法は何ですか?
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日本のEC市場ではクレジットカード決済の利用率が約60~70%と非常に高く、導入はほぼ必須といえます。ただしクレジットカードだけでは全てのユーザーをカバーできません。重要なのはターゲットに合った決済方法をそろえることです。
- 若年層向け
カードを持っていない人も多いため「後払い決済」や「コンビニ決済」が有効です。 - スマートフォン利用が中心の層
入力の手間が少ない「ID決済」や「キャリア決済」があると購入率の向上が期待できます。 - シニア層
「代金引換」や「銀行振込」といった従来型の決済方法が、今も一定の安心感を持って支持されています。
「誰に売りたいECサイトなのか」を明確にし、そのユーザーが普段使っている決済方法を用意するのが売上を伸ばすための大切なポイントです。
- 若年層向け
- カゴ落ちを防ぐために、他にできることはありますか?
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購入手続き中の離脱(カゴ落ち)を防ぐには、決済画面でのストレスをできるだけ減らす対策を考えましょう。具体的には次のようなものです。
- 会員登録なしで購入できるようにする(ゲスト購入)
初回購入時の心理的ハードルを大きく下げられます。 - EFO(入力フォーム最適化)の実施
郵便番号からの住所自動入力や、入力ミスをその場で知らせる機能などにより、操作のストレスを軽減できます。 - 送料や手数料を早めに表示する
支払い直前に想定外の費用が出てくるとユーザーは離脱しやすくなります。カート画面の早い段階で明示しましょう。 - セキュリティ面での安心感を伝える
SSL対応やセキュリティ認証マークの表示はユーザーの不安を和らげる効果があります。
- 会員登録なしで購入できるようにする(ゲスト購入)
- EC-CUBEで決済システムを導入する際の注意点は?
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EC-CUBEはカスタマイズ性が高い反面、決済システムの選定ではいくつか注意点があります。
- バージョン対応を確認する
利用しているEC-CUBEのバージョン(2系・3系・4系など)に、その決済プラグインが対応しているかは必ず確認してください。 - 公式プラグインを利用する
決済代行会社が提供する公式プラグイン(オーナーズストアで配布されているもの)は、導入や保守がしやすく、結果的にコストやトラブルを抑えられます。 - セキュリティ方式を確認する
カード情報を自社サーバーに保存しない「トークン型」や「リンク型」の決済方式に対応しているかを確認し、情報漏洩リスクを避けましょう。
- バージョン対応を確認する
- 決済のセキュリティ対策で特に気を付けるべきことは何ですか?
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EC事業者には、改正割賦販売法に基づいたセキュリティ対策が求められています。特に重要なのは次の点です。
- クレジットカード情報の非保持化
自社のサーバーやデータベースにカード情報を保存・通過させない仕組み(トークン決済など)を導入することで、情報漏洩リスクを大幅に減らせます。 - EMV 3-Dセキュア(3Dセキュア2.0)を導入する
ワンタイムパスワードや生体認証などを使って本人確認を行う仕組みで、不正利用やチャージバックのリスク軽減につながります。 - サーバー全体のセキュリティ対策
決済画面だけでなく、WAFやIPS/IDSなどを導入し、サイト全体をサイバー攻撃から守ることも重要です。
- クレジットカード情報の非保持化
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