とことん身近に!今ウケているユーザー密着型ECサービス3選をご紹介

#ECの知識

複雑な要件も100%叶える
ベンダー依存を脱却し、自社専用EC基盤を。

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近年ますます利用者が増えるネットショッピング。その額は年々上昇し、巨大な市場へと拡大しています。総務省統計局が2015年に行った「家計消費状況調査」によると、二人以上の世帯ではネットショップで、毎月約12,000円分の買い物がされているようです。

ネットショップがもっと手軽になっている!

最近では、実際に商品を買わずに使用できるレンタルサービスや、毎回購入をしなくても定期的に商品を届けてくれる定期購入サービスが広まっています。その他にも、送料無料、返品OK、後払いや選べる決済手段など、ユーザーにとって魅力的なサービスが充実しており、一昔前よりもネットショップの障壁を下げています。新たな販売手法も続々と誕生していますので、どのような売り方が流行りつつあるか、今回は詳しく紹介します。

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毎月お届け定期購入サービス

食材や日用品など、定期的に購入しなければならない商品を取り扱っているショップには、定期購入サービスの導入がおすすめです。
定期購入は、ユーザーが毎回発注する手間を省くだけでなく、割引サービスや送料無料などの特典をつけることで、リピーター獲得にもつなげることができます。
消耗品だけでなく、新たなジャンルでの定期購入サービスも増えています。ここでは、業界のエキスパートがおすすめの商品や旬の商品を選び、毎月送るサービスについてご紹介しましょう。

ワインショップTRIWINEは、グラス1杯分のワインを毎月3種類届けるサービスです。試飲して気に入れば、フルボトルを会員限定特価でお得に購入することができます。日頃なかなか手の届かない高額なワインも、試飲してから通常の価格よりも割引された価格で購入できるのであれば安心ですね。

スタイリストがコーディネートを提案するファッション通販サイトSTYLESTや、毎月金曜日にお花が届くBloom Lifeといったサービスも注目を集めています。
これまでインターネットでは障壁が高く、店頭でないと売りにくいとされていた業界やサービスが、定期購入の導入によって、新たなリピーターを確保しています。いずれのサイトでも、定期購入は通常購入よりも手頃な価格帯やボリュームで紹介されていることも、ユーザーにとって魅力のひとつとなっています。

レンタルサービス

商品を「買う」のではなく、「借りる」サービスはどうでしょうか?
これまで、ベビー用品やオフィス用品などのレンタルサービスは期間限定のニーズもあり、一定のユーザーを集めていましたが、最近では、ファッション関連でもレンタルサービスも新たに登場しています。これまでチャレンジできなかった色調やデザイン、流行っているアイテムなどのファッションを、プロのデザイナーがおすすめするコーディネートでレンタルできることで、注目を集めているようです。

レンタルサービスSUSTIANでは、3点4,800円もしくは5点5,800円の月額費用を支払い、レンタル回数無制限、クリーニング代無料、返却期限、延滞料無料などユーザーに魅力的なサービスが盛りだくさんとなっています。
good design awardを受賞したair Closetも、スタイリストによるファッションを楽しむことができるサービスです。
レンタルという気軽さだけでなく、プロのスタイリストが選ぶという特別感がプラスされていることがポイントです。

無料お試しサービス

海外では、「Try-Before-You-Buy(購入する前にまずお試しを)」をキーワードに、試着・試用ができるサービスが広まっています。

パリ発祥のMY LITTLE BOXでは、世界の有名コスメブランドのトライアルキットが小さなボックスで送られてきます。一定期間使用してみることで、自分のファッションやライフスタイルにあった商品であるかを見極めることができ、ユーザーは納得して無駄のない買い物をすることができるのです。日本でも、これからは「Try-Before-You-Buy」が当たり前になるかもしれません。

監修

株式会社イーシーキューブ

国内No.1シェアを誇るEC構築オープンソース「EC-CUBE」の開発元企業です。親会社の株式会社イルグルム(東証スタンダード市場上場)とも連携し、戦略立案から構築・運用・マーケティングまでワンストップのEC支援を行っています。これまで数多くのEC構築・改善を手がけてきた知見を活かし、実務に役立つノウハウや導入事例などを分かりやすく解説・発信しています。「ECサイトをどう作ればいいのか分からない」「既存サイトをもっと強化したい」「ECサイトの運営について詳しく知りたい」…そんなお悩みをお持ちの方々に、少しでもヒントとなる情報をご提供できれば幸いです。
※ 独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」による

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